自動車 動き始めたEVの低価格化(Ⅳ)
2023年10月、欧州連合（EU）は中国製EVが国からの補助金で価格を抑え、欧州市場での競争をゆがめているとみて、中国製のEVに対して正式に調査を始めた。高級車を対象にして、高価格EV路線を継続してきたる欧州のEVメーカーにも責任がある。回避するには、フランス・ルノーの「アンペア」のような大きな方針転換が必要である。中国への過度の依存は、政治的理由による調達中断のリスクを伴う。日本のＥＶメーカーにも同じことがいえる。
EVトラック
自動車 
自動車 動き始めたEVの低価格化(Ⅲ)
米国・中国・韓国の大手EVメーカーは、ボリュームゾーンである大衆車の低価格化を推進しており、今後の競争激化が予測される。一方、国内では軽EVに注目が集まり、自動車メーカーは配送業のラストワンマイル向け商用軽EVの商品化を推進しており、2024年には各社の軽EVが出揃う状況にある。
自動車 動き始めたEVの低価格化(Ⅱ)
米国・中国・韓国の大手EVメーカーは、ボリュームゾーンである大衆車の低価格化を推進しており、今後の競争激化が予測される。一方、国内では軽EVに注目が集まり、自動車メーカーは配送業のラストワンマイル向け商用軽EVの商品化を推進しており、2024年には各社の軽EVが出揃う状況にある。
自動車 動き始めたEVの低価格化(Ⅰ)
EVのボリュームゾーンといえるのは、400万～600万円台の大衆車である。このクラスのガソリン車は、100万～300万円である。EVの新車購入時には国・地方自治体による補助金などの優遇制度があるが、EVの価格はガソリン車の2～3倍と割高であなる。この高価格が一般消費者へのEV普及の妨げとなっている。そのため、米国・中国・韓国の大手EVメーカーは、ボリュームゾーンである大衆車の低価格化を推進しており、今後の競争激化が予測される。一方、国内では軽EVに注目が集まり、自動車メーカーは配送業のラストワンマイル向け商用軽EVの商品化を推進しており、2024年には各社の軽EVが出揃う状況にある。
自動車 EVトラックは売れるのか？（Ⅱ）
国内でもトラック規制が始まり、EVトラック需要は高まるため間違いなく売れる。実際に、2021年から国内物流大手のEVトラック導入が始まったことからも明らかである。ラストワンマイル輸送でのEVトラック導入に始まり、用途に応じて中・長距離輸送、FCEVトラックにまで市場は拡大する。日本はトラック規制が遅れたこともあり、ダイムラー・トラック傘下の三菱ふそうトラック・バスを除けば、EVトラックのラインアップは圧倒的に遅れている。今後、海外トラックメーカーとのEVトラック、FCEVトラックの技術提携や製品輸入が進むであろう。国内トラックメーカーの奮起を期待したい。
自動車 EVトラックは売れるのか？（Ⅰ）
物流大手の脱炭素化に向けたEVトラック採用の動きが活発化し、2022～2023年に主要な国内メーカーが小型EVトラックの市場投入を本格化させている。世界で初めて小型EVトラック「eCanter」を発表した三菱ふそうトラック・バスは、全面改良した28型式（海外市場モデルは約80型式）のラインナップを実現、日野自動車は超低床・前輪駆動の小型EVトラック「日野デュトロ Z EV」を発売、いすゞ自動車は小型EVトラック「ELF-EV」を発表した。
自動車 2010年代のFCEVとBEVの開発競争(Ⅹ)
三菱ふそうトラック・バスは、2017年に世界で初めて小型BEトラックを世界市場へ向けて発表した。その後、HW ELECTRO、日野自動車、いすゞ自動車も小型BEトラックの販売を表明している。しかし、物流大手のSBSホールディングスが中国の小型BEトラック1万台を導入、佐川急便は中国の広西汽車集団から小型BEトラックの商用車を7200台導入するなど中国メーカーのシェアが拡大している。