充電スタンド

現在、世界のBEV急速充電器には、「日本のCHAdeMO（チャデモ）」、「中国のGB/T」、「EUと北米のCCS（コンボ）」、「テスラのスーパーチャージャー」の4規格が存在する。それぞれコネクタと車側インレットの形式、BEVと急速充電器間の通信方式に特徴がある。各規格にはそれぞれの開発経緯があるため、今後、急速に規格の統一が進むことはないであろう。　

2016年以降に、BEV普及の目安とされた航続距離：320kmを超える新型BEVの市販が本格化した。搭載する蓄電池の大容量化が進められ順調に航続距離を伸ばす一方で、欧米を中心に充電時間の短縮化を図るために高出力の急速充電スタンドの設置が加速されている。欧米のEVメーカーは高コスト化とはなるが、充電時間をエンジン車の給油時間並みに短縮化して利便性を増す方向を目指している。

充電器の耐用年数は8年前後が目安であり、多くの充電スタンドは2010年代前半に国の補助金制度を活用して急増したもので、現在は耐用年数を迎えており、充電器設置総数は3万基で頭打ちの状態にある。政府の掲げる「2030年に15万基」の目標には遠く及ばない。現在、さらなる充電スタンド増設には国の補助金制度による後押しが不可欠な状況にある。今後、ガソリンスタンドへの併設など、安全対策を含めた法制化も必要である。

政府は、EVの充電時間を短縮するために200kW超の高出力急速充電器の普及を目指しており、2023年をめどに従来規制を50kW超の低出力普通充電器と同じ扱いにすると発表した。企業ではAI技術を導入するなどにより充電時間の短縮や充電料金の低減に向けた開発が進められている。

政府は2030年までにEV充電器を15万基に増やす目標を掲げる。国際エネルギー機関（IEA）によると2021年で、日本の設置数は29,193基。米国の113,527基、EUの333,204基、中国の1,147,000基であり、人口1人当たりでも米国は日本の1.5倍、欧州は3.2倍、中国は3.5倍と、日本の出遅れが目立つ。

政府は、BEVやPHEV用の充電スタンド数を2030年までに15万基に増やし、FCEV用の水素ステーションの数も1000基に増やすなど新目標を示し、ガソリンスタンド並みに利便性を高めるとした。将来に向け非接触給電（ワイヤレス給電）の研究開発が始まっている。

国内で50kW以上の高出力急速充施設の設置は（株）e-Mobility Powerが進めており、2021年から90kW急速充電施設の設置が開始されているが加速が望まれる。また、充電速度の短時間化には、高出力の急速充電に対応したBEVの開発が必要である。

航続距離を伸ばすために、BEVに搭載する蓄電池の大容量化が進められている。そのため高出力充電対応のBEVの商品化と急速充電設備の出力増強により、充電時間をエンジン車の給油並みに短くする動きが欧米のEVメーカー各社で始まっている。一方で、日本メーカーは中国メーカーの格安BEVに対抗すべく、軽自動車BEVの商品化を加速している。日本車の進むべき方向は「量より質」ではないだろうか？

BEV普及のためには安心して走行できる充電インフラの整備が不可欠である。そのため、様々な施策が行われたが、2021年2月の時点でのEV充電スタンドの数は、全国で約3万基ほどに留まり、そ内訳は急速充電器が約7,950基、普通充電器が約2万1,700基である。