自動車

EVに負けたFCVのその後（Ⅰ）

燃料電池の開発を始めてから20年を経て、2002年に本田技研工業とトヨタ自動車が相次いで「燃料電池車（FCV）」を販売して世界的な脚光を浴びた。しかし、FCVは、車両価格が高く、燃料供給のための水素ステーションが少ないことが原因とされ、普及は低迷している。今回、「EVは軽量物を対象とした短距離輸送」に向き、「FCVは重量物を対象とした長距離輸送」に適すると考える相互補完的なコンセプトに基づいて、FCトラックやFCバスの開発を加速する動きが始まっている。
2025.07.29
自動車
火力発電

国内でのCCS事業化の動向（Ⅵ）

JOGMECプロジェクトには、北海道電力、東北電力、中国電力、関西電力、九州電力、電源開発が参画する。その他、JERA、中部電力、北陸電力にも動きがみられる。CCS事業への取り組みには電力会社間で温度差が顕著である。次に、電源開発、JERA、中部電力、北陸電力の現状を示す。
2025.07.24
火力発電
火力発電

国内でのCCS事業化の動向（Ⅴ）

JOGMECプロジェクトには、北海道電力、東北電力、中国電力、関西電力、九州電力、電源開発が参画する。その他、JERA、中部電力、北陸電力にも動きがみられる。CCS事業への取り組みには電力会社間で温度差が顕著である。次に、北海道電力、東北電力、中国電力、関西電力、九州電力の現状を示す。
2025.07.22
火力発電
火力発電

国内でのCCS事業化の動向（Ⅳ）

JOGMECプロジェクトでは、三菱商事が⑥マレーシア マレー半島沖北部CCS事業と⑨大洋州CCS事業、三井物産が⑧マレーシア・マレー半島沖南部CCS事業をリードしている。その他にも、「丸紅」や「住友商事」にもCCS事業に関連する動きがみられる。
2025.07.17
火力発電
火力発電

国内でのCCS事業化の動向（Ⅲ）

JOGMECのCCS事業に選定された9案件には、発電、石油精製、鉄鋼、化学、紙・パルプ、セメント等の多様な企業が参画し、産業が集積する北海道、関東、中部、近畿、瀬戸内、九州等のCO2排出に対応する。9案件合計で約2000万トン/年のCO2貯留を目標とする。次に、⑥～⑨の詳細を示す。
2025.07.15
火力発電
火力発電

国内でのCCS事業化の動向（Ⅱ）

JOGMECのCCS事業に選定された9案件には、発電、石油精製、鉄鋼、化学、紙・パルプ、セメント等の多様な企業が参画し、産業が集積する北海道、関東、中部、近畿、瀬戸内、九州等のCO2排出に対応する。9案件合計で約2000万トン/年のCO2貯留を目標とする。次に、①～⑤の詳細を示す。
2025.07.10
火力発電
火力発電

国内でのCCS事業化の動向（Ⅰ）

エネルギー・金属鉱物資源機構（JOGMEC）は、2024年3月8日～4月5日に「先進的CCS事業に係る設計作業等」に関する委託調査業務の公募を行い、国内貯留5案件とアジア大洋州貯留4案件を候補とした。2023年度の調査公募に引き続き、「CCSバリューチェーンにおける設計作業」、試掘調査等を行う「CO2貯留予定地の貯留ポテンシャル評価作業」を支援する。事業者は、2026年度までに最終投資決定をめざす。
2025.07.08
火力発電
重機

建設分野でのカーボンニュートラル

国土交通省は直轄工事の現場で、「CO2排出量を削減できる建設機械」や「脱炭素コンクリート」の使用を原則化する方針を表明した。直轄工事で脱炭素化に向けて先進的に取組むことで、産業界における建設現場の取組みをけん引する狙いである。
2025.07.03
重機
航空機

航空機ジェットエンジン材料（Ⅷ）

2000年代に入るまで、セラミックス基複合材料（CMC）の開発は日本が世界をリードしてきた。なぜなら、SiC繊維の開発・供給メーカーは日本カーボンとUBE（元宇部興産）の2社のみであった。しかし、2000年代に入り、政府からの開発支援が先細る中で、IHIと日本カーボンを除く多く国内企業がCMC開発から撤退した。しかし、米国ではGEが粛々とCMC開発を継続していた。
2025.07.01
航空機
航空機

航空機ジェットエンジン材料（Ⅶ）

限界が見えてきた耐熱超合金に替えて、セラミックス基複合材料（CMC）の適用が航空機エンジンメーカーを中心に進められ、耐環境コーティングと共に、今後の重要な開発課題と位置付けられている。航空機ジェットエンジンへのCMC適用で、世界の先頭を走るのは米国GE（現GEエアロスペース）である。一方で、米国のP＆W、英国のRRは共にCMCメーカーを買収するなどして、キャッチアップを加速している。
2025.06.26
航空機
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