いろいろ探訪記 東寺の美麗な五重塔＠京都市南区
京都駅で下車し八条西口から油小路通を南下、東寺通を西行して徒歩約15分、弘法大師（空海）の造営になる東寺を訪れました。高さ55mの五重塔の美麗な木組みには、圧倒されるばかりです。地震による倒壊の記録はなく、塔の中心の心柱が礎石に固定されておらず、制振ダンパーの役割を果たすと考えられています。
いろいろ探訪記 
原子力 東電管内で夏の節電要請が始まった！
東京電力管内の家庭や企業を対象にした夏の「節電要請」が始まった。昨年に引き続き２年連続となる。政府は数値目標は設けずに、無理のない範囲での節電協力を要請している。今夏の節電要請は、東京電力管内だけが対象である。再生可能エネルギーの導入再拡大が必須である。最近になり停滞しているバイオマス発電、太陽光発電、地熱発電など再生可能エネルギーの再立ち上げが急務である
火力発電 次世代火力発電システムとは？（Ⅲ）
水素社会のエネルギーインフラを支える水素発電システムは、分散電源向けの家庭用・業務用の燃料電池発電システム、中小型水素ガスタービン、大規模発電所向けの大型水素ガスタービン、水素ガスエンジンの開発が進められている。主に家庭用は固体高分子型燃料電池（PEFC）、業務用が固体酸化物型燃料電池（SOFC）が商品化された。主に家庭用は固体高分子型燃料電池（PEFC）、業務用が固体酸化物型燃料電池（SOFC）が商品化されている。水素ガスタービンは、川崎重工業が中小型水素ガスタービンで2020年に水素専焼の実証試験中であり、三菱重工業は大型水素専焼ガスタービンの2045年市場投入を目指して開発中である。
火力発電 次世代火力発電システムとは？（Ⅱ）
先進超々臨界圧火力発電（A-USC）、炭ガス化コンバインドサイクル発電(IGCC)、石炭ガス化燃料電池複合発電（IGFC）はいずれも石炭火力発電システムであり、今後の実用化にはCO2回収・貯留（CCS）装置の付帯が必須である。しかし、世界的に脱石炭火力発電所がメガトレンドとなっている現状において、長期間、膨大な費用をかけて開発されてきた次世代石炭火力発電の実用化は困難である。
火力発電 次世代火力発電システムとは？（Ⅰ）
高効率発電と低炭素化を目指し、経済産業省プロジェクトとして先進超々臨界圧火力発電（A-USC）、1700℃級の高温ガスタービン、石炭ガス化コンバインドサイクル発電(IGCC)、石炭ガス化燃料電池複合発電（IGFC）、ガスタービン燃料電池複合発電（GTFC）が進められた。しかし、世界的に脱石炭火力発電所がメガトレンドとなっている現状において、次世代石炭火力発電の開発構想は、見直すべき時期である。
エネルギー 水素基本戦略の改訂について（Ⅲ）
日本の水素基本戦略の中核は燃料電池である。水素産業競争力強化で、多くのページを割いていることからも分かる。この燃料電池関連の戦略が失敗したことの真摯な反省に基づく戦略の見直しが必要である。「今後は乗用車に加え、より多くの水素需要が見込まれ FCV の利点が発揮されやすい商用車に対する支援を重点化していく。」とする水素戦略の改訂には、過去の反省が見られない。FCVをFCトラック等に書き換えただけでは、同じ失敗を繰り返す可能性が高い。。
エネルギー 水素基本戦略の改訂について（Ⅱ）
水素基本戦略の改訂では、新たに①水素供給（水素製造、水素サプライチェーンの構築）、②脱炭素型発電、③燃料電池、④水素の直接利用（脱炭素型鉄鋼、脱炭素型化学製品、水素燃料船）、⑤水素化合物活用（燃料アンモニア、カーボンリサイクル製品）を重要戦略分野とし、重点的に取り組む。
エネルギー 水素基本戦略の改訂について（Ⅰ）
2023年6月、日本は「水素基本戦略」を6年ぶりに改定した。国内の水素製造と海外からの水素購入を合わせて、2040年までに1200万トン/年に拡大する目標を新たに設定し、官民合わせて今後15年間で15兆円の投資を行うとした。今回の「水素基本戦略」の改訂では、新たな目標・基準を設定したかに見えるが、水素の供給目標は2040年の中間目標値を示すに留まり、水素の供給コストは据え置き、低炭素水素への移行では暗にブルー水素を許容した。日本は水素で世界をリードしてきたが、その面影は見えない。
いろいろ探訪記 弓削神社の屋根付き橋＠愛媛県喜多郡内子町
写真１ 弓削神社の池に架かる屋根付き橋（愛媛県喜多郡内子町石畳） JR予讃線の松山駅から特急電車で約30分、内子駅から北に向かって田丸橋を通り越してタクシーで約40分、愛知県喜多郡内子町石畳の弓削神社に到着しました。神社の参道である通称「太...
自動車 電気自動車（EV）の販売動向
2022年の世界の乗用車用プラグイン電気自動車（BEV＋PHEV）の販売台数は、前年比55％増の1,020万台に達した。また、世界主要62カ国・地域で販売された2022年の電気自動車（BEV）の販売台数は前年比70％増の726万台で、着実にEVシフトが進んでいる。一方、国内では軽自動車を軸にBEV普及が進み、2022年のBEV販売台数は前年度比3.1倍の7.72万台に増えた。しかし、BEVが乗用車全体に占める割合は2.1%（前年度は0.72%）に留まり、20％に迫る中国や欧州に比べて、国内でのBEVの広がりは遅れている。