火力発電 ブルーカーボンによるCO2の固定（Ⅳ）
ブルーカーボン生態系を多く保有するオーストラリアや米国は、ブルーカーボンの研究が積極的に進められている。しかし、世界的にマングローブ林が主たる対象となっており、オーストラリアなどが国連の認定を得ている。しかし、海藻・海草に関しての実績は、ほとんどないのが現状である。
火力発電
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火力発電 ブルーカーボンによるCO2の固定（Ⅲ）
2000年代には国内の鉄鋼・電力会社などが中心となり、沿岸浅域の磯焼け対策などに乗り出した。しかし、本格的に国内でブルーカーボンに注目が集まるのは、2020年7月のジャパンブルーエコノミー技術研究組合（JBE）の設立と「Ｊブルーカーボンクレジット制度」の設立である。最近では、国内でもブルーカーボンに関連した製品開発や事業参入の発表が相次いでいる。
火力発電 ブルーカーボンによるCO2の固定（Ⅱ）
2020年7月には国土交通省認可法人であるジャパンブルーエコノミー技術研究組合（JBE）が設立された。ブルーカーボン生態系とその他の沿岸域・海洋における気候変動対策への取組みを加速すため、JBEを中心とした「Jブルーカーボンクレジット」の制度が始められた。
火力発電 ブルーカーボンによるCO2の固定（Ⅰ）
2009年10月に国連環境計画（UNEP）の報告書で、大気中から海洋生態系に取り込まれたCO2が「ブルーカーボン」と命名された。ブルーカーボンの活用は、海の豊かな生態系を育成するだけでなく、「グリーンカーボン」と共に、大気中のCO2を捕捉して吸収する「ネガティブエミッション技術」の一つとして有効である
火力発電 普及率１％に達した定置用燃料電池（Ⅶ）
水素（H2）と二酸化炭素（CO2）を原料とし、触媒（Ni、Ruなど）を用いて熱化学的にメタンを合成する（メタネーション）技術が開発され、実用化されている。現在、再生可能エネルギーを使いメタンを合成するメタネーション変換効率は55～60％である。最近、再生可能エネルギーを使いSOFCの逆反応であるSOECメタネーションの開発が進められている。水蒸気とCO2を使って電気分解し、高い変換効率85～90％を達成している。
火力発電 普及率１％に達した定置用燃料電池（Ⅵ）
再生可能エネルギー水素は、風力発電や太陽光発電のような大きな出力変動を水素製造・貯蔵で平準化したり、遠隔地の発電所から送電を行い需要地で水素を製造・発電するなどエネルギー輸送対策としても有効である。現在、低コスト化をめざして国内外で実証試験が進められている。
火力発電 普及率１％に達した定置用燃料電池（Ⅴ）
再生可能エネルギーの電力から水電解で水素を製造する方法は、製造段階からCO2を発生せず、製造された水素は長期間の貯蔵・輸送が可能であり、風力発電や太陽光発電の出力変動対策となり、発電所の設置場所が需要地と離れている場合の送変電問題を解決するための有効な手段となる。そのため、2013年から経済産業省により「低コスト・高効率でCO２フリーの再生可能エネルギー水素の製造技術開発」が推進された。
火力発電 普及率１％に達した定置用燃料電池（Ⅳ）
2010年代入り、国内の定置型燃料電池の開発は、家庭用「エネファーム」から業務・産業用燃料電池へと移行する。すなわち、マンションや工場向けが商品化されると共に、分散電源として燃料電池発電所の設置が始まり、スマートグリッドの中心的な構成要素として期待されている。
火力発電 普及率１％に達した定置用燃料電池（Ⅲ）
世界的な業務・産業用燃料電池メーカーとして、2000年頃から販売を継続している富士電機（PAFC）、米国ブルームエナジー（SOFC）、米国フューエルセル・エネルギー（MCFC）があげられる。一方、国内では、GTｰSOFCハイブリッド機を商品化した三菱重工業や、FCEVで先行した自動車メーカー、エネファームメーカーが業務・産業用燃料電池市場への参入を進めている。
火力発電 普及率１％に達した定置用燃料電池（Ⅱ）
2009年5月、東京ガス、大阪ガス、東邦ガス、西部ガス、新日本石油（現ENEOS）、アストモスエネルギーの6社が、PEFC型「エネファーム」の販売を開始した。2012年4月、大阪ガスはアイシン精機、京セラ、長府製作所、トヨタ自動車と共同開発したSOFC型「エネファームtype S」の販売を開始した。2024 年1月、エネファーム普及推進協議体「エネファームパートナーズ」は、「エネファーム」の累計販売台数が50万台を突破したと発表。発売から15年を経て、累積販売台数が50万台を突破したことはめでたいことである。しかし、国内の一般世帯総数は4885万世帯（2020年度）であり、普及率は1％に留まる。