エネルギー

太陽光パネルメーカーの縮小・撤退(Ⅰ）

太陽光パネルは、2000年代前半にはシャープが世界シェア1位で、京セラ、パナソニック、三菱電機などの日本企業が上位5社を占めた。しかし、中国・韓国企業が2010年前後に急拡大していた欧州市場向けに大幅な設備投資を進めた結果、現在は中国企業が世界シェア1～5位を独占している。コモディティ化が進むシリコン系太陽光パネルは、他メーカーへの入れ替えが容易であるため、毎年上位順位が変動する過当競争市場にあり、その価格は年々低下している。当面は規模の経済によるコスト優位の中国企業がシェア上位を占め、日本企業の再参入は難しい。

2023.03.06

再エネ

バイオマス発電の相次ぐ中止・撤退？

2023年1月、バイオマス発電所の稼働停止が相次いでいると報じられた。間伐材を燃料として活用する地産地消型モデルは、①国内林業の停滞で調達が進まず、②アブラヤシやヤシ殻（PKS）など安価な輸入材への依存が強まり早々に崩壊した。加えて、ウクライナ侵攻に伴う③ロシア産木材の輸入減、④パーム油の価格高騰が追い打ちをかけた結果、主に輸入材に頼る大型の木質バイオマス発電所で採算悪化が生じている。

2023.02.16

火力発電

原発の建て替え・運転期間の延長!？

2022年12月、エネルギー政策の大転換が報じられた。政府はGX実行会議でまとめた脱炭素社会へ向けた基本方針の中で、原子力発電所の建て替えや、運転期間の延長を表明したのである。安部元首相の国葬儀問題、防衛費の大幅増額と財源問題に続き、またしても国民を無視した動きが始まったのか？

2023.01.06

原子力

2021年度のエネルギー需給実績

2022年11月、経済産業省は2021年度のエネルギー需給実績（速報）を公表した。最終エネルギー消費は前年度比2.0%増で、新型コロナウイルス感染拡大の落ち込みから戻した。一次エネルギー供給は、前年度比3.4%増で、内訳は化石燃料が8年ぶりに1.4％増である。　その結果、エネルギー由来のCO2排出量は、前年度比1.2%増の9.8億トンであった。

2022.12.12

エネルギー

火力発電所の仕組み(Ⅴ)

地球温暖化問題が注目される中でガスタービンの高温化による高効率化が進められ、ガスタービン・コンバインドサイクル発電システム（GTCC）の導入が進められた。ガスタービン高温部品（動翼、静翼、燃焼器）には冷却技術、構造材料、コーティング技術が高温化に大きな役割を果たしている。

2022.11.30

エネルギー

火力発電所の仕組み(Ⅳ)

国内の主流は、ガスタービン・コンバインドサイクル（GTCC ）発電方式である。貯留タンクから供給された液化天然ガス（LNG）を燃焼器で燃焼させてガスタービンを駆動し、高温の排ガスを排熱回収ボイラに導き、得られた蒸気で蒸気タービンを回転させてダブルで高効率発電を行う。

2022.11.29

エネルギー

火力発電所の仕組み(Ⅲ)

超臨界圧から超々臨界圧へと進められた火力発電プラントの高効率化は、蒸気条件の高温・高圧化の歴史といっても過言ではない。これを実現できたのは使用温度域に応じたボイラ材料、蒸気タービン材料の開発が大きな役割を果たしている。

2022.11.25

エネルギー

火力発電所の仕組み(Ⅱ)

石炭船から陸揚げされた石炭は、貯炭場を経て微粉炭機で粉砕される。ボイラ内で微粉炭を燃焼することで蒸気を発生させて蒸気タービンを回転させ、タービン発電機で発電する。蒸気タービンを駆動させた蒸気は復水器で冷却されて水に戻し、再びボイラに送り蒸気に変換され、これが繰り返される。

2022.11.24

エネルギー

火力発電所の仕組み(Ⅰ)

2020年度の国内年間発電電力量は、水力を含む再生可能エネルギー20%、原子力発電所4%、火力発電所76%（LNG39%、石炭31%、石油等6%）である。欧米の先進国を中心として世界的に進む「脱石炭火力発電所」の動きに、日本は大きく遅れているのが現状である。

2022.11.22

エネルギー

COP27で「化石賞」の受賞とは

2022年11月9日、エジプトにおいて開催された第27回国連気候変動枠組条約締約国会議（COP27）で、日本がトップバッターとして「本日の化石賞」を受賞した。国連の正式なイベントではないが、日本のイメージを大きく損なうものであることに間違いはない。この「本日の化石賞」とは、国際的な環境NGOネットワーク｢気候行動ネットワーク（CAN）｣が、気候変動対策に対して最も後ろ向きの国へ、皮肉を込めて贈る不名誉な賞である。日本はCOP25（スペイン）、COP26（英国）に続いて3年連続の受賞となる。

2022.11.13

火力発電