エネルギー

福島第一原発事故の経緯から、燃料被覆管には「高温水や水蒸気との酸化発熱反応が起き難い材料として水素発生速度を遅らせ、より耐熱性に優れた材料とする」こと、燃料自体にも「燃料中心温度の低下や、放射性物質の保持性能を向上させる」ことが、事故耐性燃料（ATF）の基本概念として提案された。2018年、経済協力開発機構/原子力機関(OECD/NEA)の軽水炉に関するATF専門家グループ（EGATFL）による会合(2014～2017年)で、ATF候補概念が検討され候補材料が示された。

2011年3月、東京電力福島第一原子力発電所では、東日本大震災の津波を受けて「炉心溶融」という重大事故（SA：Severe Accidentt）を引き起こした。原子炉建屋の一部が水素爆発で吹き飛び、多量の放射性物質を大気中に放出した。今でも損傷した炉心の冷却を続けており、高レベル汚染水を排出し処理を続けている。このような重大事故を二度と起こさないために、各国ではプラントメーカーと協力して様々な安全対策を打ち出し研究開発を進めている。中でも、「事故耐性燃料（ATF：Accident Tolerant Fuel）」の開発は世界的なトレンドとなり、2030年以降の早期実現をめざして開発が進められている。