再エネ 再生可能エネルギーの未来予測（Ⅲ）
2023年9月に露見した洋上風力発電を巡る国会議員の汚職事件は、贈賄の疑いがある日本風力開発だけでなく、業界団体の日本風力発電協会（JWPA）も関与が疑われ、洋上風力代表企業の三菱商事が同協会を退会するなど、混乱は拡大を見せている。本件に関しては事実の解明を早急に進め、洋上風力発電所の導入拡大に影響を与えてはならない。
エネルギー
再エネ 
再エネ 再生可能エネルギーの未来予測（Ⅱ）
実質的な対策を施さなければ、次世代太陽光パネルも安価な中国製に国内市場は席捲されるであろう。地政学的リスクも考え、国産のペロブスカイト型太陽電池の保護・構築に向け、政府は大きく政策転換を図り、早期の社会実装に向けてメーカー育成、ユーザーとの連携を図る必要がある。
再エネ 再生可能エネルギーの未来予測（Ⅰ）
第6次エネルギー基本計画で掲げられたエネルギーミックス（再エネ比率：36～38％）の実現に向け、「GX実現に向けた基本方針」では、再生可能エネルギーを主力電源と位置付け、最優先の原則で最大限に取り組むとしている。2030年の目標として太陽光発電が103.5～117.6GW、風力発電は陸上風力が17.9GWと洋上風力が5.7GWに対し、地熱発電は1.5GW、中小水力が10.4GW、バイオマス発電が8GWの目標が設定されている。変動性再生可能エネルギーの導入拡大により、今後、電力貯蔵の重要性がますます高まる。
火力発電 火力発電の未来予測
ゼロエミッション発電を実現するためには、現行のLNGコンバインド・サイクル発電を経て、送電ロス低減に有効な小型分散型電源には水素燃料電池（SOFC）、中型電源は水素タービン/水素エンジン発電、大型電源は水素コンバインド・サイクル発電を実現する必要がある。一方、バイオマス発電所は基本的にCO2排出量が実質ゼロとみなされるが、将来的にはCCS設備を付帯して大気中のCO2を減らすネガティブ・エミッション発電所として増設が期待される。
エネルギー 進むネガティブエミッション技術（Ⅲ）
DACCSは、大気中に含まれるCO2を直接吸着・吸収して回収し、貯留を行う技術で、大気中に含まれるCO2濃度は約0.04％と非常に低いため、大量の大気を効率よく処理する必要がある。そのためDAC設備の高効率化と低コスト化は必須課題であり、研...
エネルギー 進むネガティブエミッション技術（Ⅱ）
2020年代に入ると、急速にバイオマス発電所などへのCCS設備の導入が始まった。バイオエネルギーを使って炭素を回収・貯留するBECCSの１種である。基本的にバイオマス発電所はCO2排出量が実質ゼロとみなされるため、付帯されたCO2分離・回収（CCS）設備が稼働すれば、大気中のCO2を減らすネガティブ・エミッション（負の排出）発電所となる。具体的な、貯留・固定化については、様々である。
エネルギー 進むネガティブエミッション技術（Ⅰ）
近年、米国、EU、英国などを中心に、「大気中のCO2除去（CDR）」の必要性とそれを実現するためのネガティブエミッション技術（NETs)への取組方針が相次いで公表された。遅ればせながら、日本でも「2050年カーボンニュートラル（CN）の達成」にはNETsの導入拡大が必須とし、社会実装に向けた積極的な政策支援を進めると公表した。
原子力 何故、急速に高まる核融合熱!（Ⅹ）
関連産業の創出により経済成長にも貢献するとして、2023年4月には日本初の核融合戦略が公表された。しかし、夢のエネルギー核融合については以前にも話題になったことがある。過去を振り返ってみると、何かが見えてくるかもしれない。
再エネ 何故、急速に高まる核融合熱!（Ⅸ）
核融合スタートアップ各社の開発動向についてレビューを続ける。日本発のスタートアップである京都フュージョニアリング、EX-Fusion（エクスフュージョン）、Helical Fusion（ヘリカルフュージョン）の3社をレビューする。
原子力 何故、急速に高まる核融合熱!（Ⅷ）
核融合スタートアップ各社の開発動向についてレビューを続ける。最近になって急速に注目度が上がっている米国のHelion Energy（ヘリオン・エナジー）と、Commonwealth Fusion Systems（CFS、コモンウェルス・フュージョン・システムズ）をレビューする。