はじめに 航空機開発の失敗と成功（Ⅳ）
今後、空飛ぶクルマなどの次世代航空機の開発は避けて通れない。「HondaJet」の開発は、これらを成功に導くための興味深い事例といえる。
航空機業界では機体メーカーとエンジンメーカーは、それぞれ別個に存在しているが、本田技研工業は両方を独自に開発した。時間を要したが、航空機の全体像を把握するためには必要なプロセスであった。全体像が分かれば、ショートカットが可能である。次の一手が待ち遠しい。
航空機
はじめに 
はじめに 航空機開発の失敗と成功（Ⅲ）
「HondaJet」は、主翼上面に独自に開発したエンジンを取り付けて、従来は胴体内部に必要であったエンジン支持構造が不要となり、胴体内のスペースが30%以上も拡大し、客室内の騒音や振動が軽減された。また、機体には軽量化のために炭素繊維強化プラスチック（CFRP）を採用している。
はじめに 航空機開発の失敗と成功（Ⅱ）
当初、2011年に初飛行、2013年に最初の顧客となる全日本空輸へ機体納入の予定であった。しかし、2009年9月に型式証明（TC）取得に絡む設計変更を理由に納入延期、2015年11月に実験機での初飛行に成功するが、設計変更、検査態勢の不備、試験機の完成遅れが相次ぎ、合計6度の納期延期を繰り返した結果、2023年2月にMSJの開発中止に至った。
はじめに 航空機開発の失敗と成功（Ⅰ）
近年、航空機開発においては、「三菱スペースジェットの失敗」と「ホンダジェットの成功」は大きな注目を浴びた。対象がリージョナルジェット機と小型ビジネスジェット機で単純比較は難しい。しかし、戦闘機やヘリコプターを製造し、航空機部品の一次サプライヤーでもある重工メーカーが失敗し、航空機とは無縁の自動車メーカーが成功したのである
航空機 航空機の未来予測
抜本的なゼロエミッション航空機の実現に向け、現行蓄電池性能の観点から、小型機（レシプロエンジン機）はピュアーエレクトリック航空機（電動航空機）に向かい、主力となる中大型機はハイブリッド機を経て、最終的に燃料電池航空機あるいは水素タービン航空機を実現する必要がある。
航空機 国際線でのSAF導入の義務化
2022年12月、国土交通省から航空分野の脱炭素化の基本方針が出され、SAFに関しては2025年の国産開始、2030年までに国内航空会社の燃料使用量の10%を置き換える目標が設定された。2023年5月、経済産業省は、2030年から日本の空港で国際線に給油する燃料の10％をSAFにすることを石油元売りに義務付けると発表した。国際線を発着する日本の航空会社にもSAFを10%利用すると、国土交通省に提出する脱炭素事業計画に明記するよう求める。
航空機 加速する国内でのSAF製造
国内ではIHI、ユーグレナに次いで、新たに本田技研工業がSAF製造に手を上げた。バイオエタノールの製造を進める日本製紙、王子HDも、SAFの商用生産を目指している。一方で、石油元売り各社は各地域の需要を見極め、どの製油所でどのような燃料を製造するかの検討を進めている。コンビナートや電力会社が多い地域はアンモニア需要が高く、鉄鋼会社が多い地域は水素需要が高い。もちろん、空港近辺ではSAF需要が高くなる。
航空機 航空機の機体へのサメ肌加工
サメ肌を模した微細なリブレット加工が、流体による摩擦抵抗の低減に効果的なことは良く知られている。航空機の機体表面へのリブレット加工の実証試験が、航空各社（ルフトハンザ、ANA、JAL）進められている。1～2％程度の燃費削減が可能な技術で、CO2削減にも有効とされている。今後のリブレット加工の適用拡大には費用対効果が鍵となる。記録を争う高速水着では、それなりの成果を上げたが、経済的に成り立たなければ航空機では採用されない。
航空機 動き始めたSAFの国産化
国際民間航空機関（ICAO）が示す「2050年CO2排出の実質ゼロ」に向け、持続可能な航空燃料（SAF）の国産化に向けた動きが活発化している。2020年代に入り、航空機関連企業、バイオマス関連企業、石油プラント関連企業、エネルギー関連企業などが、相次いでSAFの国内製造を公表した。ただし、SAFを製造するための原料であるエタノールや水素を輸入する動きもある。短期的に低コスト化を図るための手段であるが、将来にわたる持続可能性とエネルギー自給率の観点から問題は残る。
自動車 次世代バイオ燃料の動向
ユーグレナが製造・販売するバイオ燃料『サステオ（SUSTEO）』には、2020年3月に完成した軽油の代替となる「次世代バイオディーゼル燃料」と、2021年３月に完成したジェット燃料の代替となる「バイオジェット燃料（SAF）」がある。現在、自動車、航空機、船舶、鉄道などでの実証試験が進められているが、継続して使用するためには低コスト化が大きな課題である。脱炭素化をリードするために、日本が持つ数少ないキー技術の一つであり、将来に向けて公的支援などによる育成が不可欠である。