自動車 EVに負けたFCVのその後（Ⅱ）
国際エネルギー機関（IEA）によると、2022年の燃料電池車の普及台数は前年比40％増加して世界で7万2100台に達した。国別シェアは首位が韓国で41％で、2位米国（21％）、3位中国（19％）、残念ながら商品化で先行したは日本（11％）は4位で、5位ドイツは日本の約1/3に留まる。
Secretariat office
自動車 
自動車 EVに負けたFCVのその後（Ⅰ）
燃料電池の開発を始めてから20年を経て、2002年に本田技研工業とトヨタ自動車が相次いで「燃料電池車（FCV）」を販売して世界的な脚光を浴びた。しかし、FCVは、車両価格が高く、燃料供給のための水素ステーションが少ないことが原因とされ、普及は低迷している。今回、「EVは軽量物を対象とした短距離輸送」に向き、「FCVは重量物を対象とした長距離輸送」に適すると考える相互補完的なコンセプトに基づいて、FCトラックやFCバスの開発を加速する動きが始まっている。
火力発電 国内でのCCS事業化の動向（Ⅵ）
JOGMECプロジェクトには、北海道電力、東北電力、中国電力、関西電力、九州電力、電源開発が参画する。その他、JERA、中部電力、北陸電力にも動きがみられる。CCS事業への取り組みには電力会社間で温度差が顕著である。次に、電源開発、JERA、中部電力、北陸電力の現状を示す。
火力発電 国内でのCCS事業化の動向（Ⅴ）
JOGMECプロジェクトには、北海道電力、東北電力、中国電力、関西電力、九州電力、電源開発が参画する。その他、JERA、中部電力、北陸電力にも動きがみられる。CCS事業への取り組みには電力会社間で温度差が顕著である。次に、北海道電力、東北電力、中国電力、関西電力、九州電力の現状を示す。
火力発電 国内でのCCS事業化の動向（Ⅳ）
JOGMECプロジェクトでは、三菱商事が⑥マレーシア マレー半島沖北部CCS事業と⑨大洋州CCS事業、三井物産が⑧マレーシア・マレー半島沖南部CCS事業をリードしている。その他にも、「丸紅」や「住友商事」にもCCS事業に関連する動きがみられる。
火力発電 国内でのCCS事業化の動向（Ⅲ）
JOGMECのCCS事業に選定された9案件には、発電、石油精製、鉄鋼、化学、紙・パルプ、セメント等の多様な企業が参画し、産業が集積する北海道、関東、中部、近畿、瀬戸内、九州等のCO2排出に対応する。9案件合計で約2000万トン/年のCO2貯留を目標とする。次に、⑥～⑨の詳細を示す。
火力発電 国内でのCCS事業化の動向（Ⅱ）
JOGMECのCCS事業に選定された9案件には、発電、石油精製、鉄鋼、化学、紙・パルプ、セメント等の多様な企業が参画し、産業が集積する北海道、関東、中部、近畿、瀬戸内、九州等のCO2排出に対応する。9案件合計で約2000万トン/年のCO2貯留を目標とする。次に、①～⑤の詳細を示す。
火力発電 国内でのCCS事業化の動向（Ⅰ）
エネルギー・金属鉱物資源機構（JOGMEC）は、2024年3月8日～4月5日に「先進的CCS事業に係る設計作業等」に関する委託調査業務の公募を行い、国内貯留5案件とアジア大洋州貯留4案件を候補とした。2023年度の調査公募に引き続き、「CCSバリューチェーンにおける設計作業」、試掘調査等を行う「CO2貯留予定地の貯留ポテンシャル評価作業」を支援する。事業者は、2026年度までに最終投資決定をめざす。
重機 建設分野でのカーボンニュートラル
国土交通省は直轄工事の現場で、「CO2排出量を削減できる建設機械」や「脱炭素コンクリート」の使用を原則化する方針を表明した。直轄工事で脱炭素化に向けて先進的に取組むことで、産業界における建設現場の取組みをけん引する狙いである。
航空機 航空機ジェットエンジン材料（Ⅷ）
2000年代に入るまで、セラミックス基複合材料（CMC）の開発は日本が世界をリードしてきた。なぜなら、SiC繊維の開発・供給メーカーは日本カーボンとUBE（元宇部興産）の2社のみであった。しかし、2000年代に入り、政府からの開発支援が先細る中で、IHIと日本カーボンを除く多く国内企業がCMC開発から撤退した。しかし、米国ではGEが粛々とCMC開発を継続していた。