自動車 EVに負けたFCVのその後（Ⅴ）
2018年3月、トヨタ自動車が大型FCバス「SORA」の販売を開始し、2021年開催の東京オリンピック・パラリンピックに向けて東京都に納入されて以降、国内ではFCバスに関する大きな動きは見られない。「SORA」は、いすゞ自動車と日野自動車の合弁会社であるジェイ・バスの小松事業所で生産されている。
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はじめに 今、脱炭素化で異変が起きている！
現在めざしている脱炭素社会は、安価な「グリーン水素」が豊富に入手できるという予測を元に組立られたものである。しかし、これまでの世界情勢から見て、安価な「グリーン水素」が豊富に入手できるという仮定は大きな壁にぶち当たり、当面は実現しそうにもない。それでは当面の間、安価な「グリーン水素」が豊富に入手できないと仮定した場合に、脱炭素社会はどのような層構造になるであろうか？下図の網目の部分が存在しない場合を考えてみよう。
自動車 EVに負けたFCVのその後（Ⅳ）
国内のFCトラック開発は、「大型FCトラック」は①いすゞ自動車と本田技研工業、②日野自動車とトヨタ自動車、③ドイツのダイムラー・トラック傘下の三菱ふそうトラック・バスの3グループで進められている。 2025年には、日野自動車と三菱ふそうトラック・バスが経営統合の最終調整に入り、親会社であるトヨタ自動車とダイムラートラックの協業が進むと報じられた。②③の統合である。一方で、「小型FCトラック」は、トヨタ自動車、いすゞ自動車、スズキ自動車、ダイハツ工業が出資するCJPTが供給を開始している。
自動車 EVに負けたFCVのその後（Ⅲ）
2002年に相次いで「燃料電池車（FCV）」を販売した本田技研工業とトヨタ自動車は、FCVのリーダー的存在をキープし、研究開発を継続してきた。一方、2023年には韓国の現代自動車グループが、FCV「NEXO」、FCバス「ELEC CITY Fuel Cell」、大型FCトラック「XCIENT Fuel Cell」などを発売し、世界累計販売台数は3.3万台を超えて世界1位となった。
自動車 EVに負けたFCVのその後（Ⅱ）
国際エネルギー機関（IEA）によると、2022年の燃料電池車の普及台数は前年比40％増加して世界で7万2100台に達した。国別シェアは首位が韓国で41％で、2位米国（21％）、3位中国（19％）、残念ながら商品化で先行したは日本（11％）は4位で、5位ドイツは日本の約1/3に留まる。
自動車 EVに負けたFCVのその後（Ⅰ）
燃料電池の開発を始めてから20年を経て、2002年に本田技研工業とトヨタ自動車が相次いで「燃料電池車（FCV）」を販売して世界的な脚光を浴びた。しかし、FCVは、車両価格が高く、燃料供給のための水素ステーションが少ないことが原因とされ、普及は低迷している。今回、「EVは軽量物を対象とした短距離輸送」に向き、「FCVは重量物を対象とした長距離輸送」に適すると考える相互補完的なコンセプトに基づいて、FCトラックやFCバスの開発を加速する動きが始まっている。
火力発電 国内でのCCS事業化の動向（Ⅵ）
JOGMECプロジェクトには、北海道電力、東北電力、中国電力、関西電力、九州電力、電源開発が参画する。その他、JERA、中部電力、北陸電力にも動きがみられる。CCS事業への取り組みには電力会社間で温度差が顕著である。次に、電源開発、JERA、中部電力、北陸電力の現状を示す。
火力発電 国内でのCCS事業化の動向（Ⅴ）
JOGMECプロジェクトには、北海道電力、東北電力、中国電力、関西電力、九州電力、電源開発が参画する。その他、JERA、中部電力、北陸電力にも動きがみられる。CCS事業への取り組みには電力会社間で温度差が顕著である。次に、北海道電力、東北電力、中国電力、関西電力、九州電力の現状を示す。
火力発電 国内でのCCS事業化の動向（Ⅳ）
JOGMECプロジェクトでは、三菱商事が⑥マレーシア マレー半島沖北部CCS事業と⑨大洋州CCS事業、三井物産が⑧マレーシア・マレー半島沖南部CCS事業をリードしている。その他にも、「丸紅」や「住友商事」にもCCS事業に関連する動きがみられる。
火力発電 国内でのCCS事業化の動向（Ⅲ）
JOGMECのCCS事業に選定された9案件には、発電、石油精製、鉄鋼、化学、紙・パルプ、セメント等の多様な企業が参画し、産業が集積する北海道、関東、中部、近畿、瀬戸内、九州等のCO2排出に対応する。9案件合計で約2000万トン/年のCO2貯留を目標とする。次に、⑥～⑨の詳細を示す。