いろいろ探訪記 木津川に架かる上津屋橋@京都府八幡市
京阪電車「石清水いわしみず八幡宮」駅で下車し、駅前の京阪バスに乗り「上津屋こうづや流れ橋」で下車して徒歩約5分で到着しました。京都府八幡市を流れる木津川に架かる上津屋橋こうづやばしは、全長356.5m、幅3.3mで、橋脚73基を有する木造りの桁橋です。
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いろいろ探訪記 
自動車 電動バスは売れるのか？（Ⅱ）
EUを中心に環境規制が強化され、既に、欧米中でのEVバス需要は高まっている。今後、世界的に見て都市部を中心にEVバスの普及は拡大する。しかし、国内では大手バスメーカーの市場投入が遅れたことで、安価な中国系メーカーのEVバスの普及が進んでいるのが現状である。 EVバスは都市部の市内循環に始まり、蓄電池の性能向上に合わせて中・長距離運行用のEVバス/充電スタンドの整備が進であろう。
自動車 電動バスは売れるのか？（Ⅰ）
バスなどの大型商用車には電動バス（EVバス）よりも燃料電池バス（FCバス）が適しているとして、経済産業省などが2017年に発表した水素基本戦略では「FCバスは2020年度までに100 台程度、2030 年度までに1200台程度の導入」の目標を掲げた。しかし、世界市場はFCバスではなく、電動バス（EVバス）が席巻している。国際エネルギー機関（IEA）によると、2021年に販売されたBEバスは約9万台で中国と欧州が先行している。2030年には300万～500万台に増加し、バス全体の16％ほどを占めると予想している。
はじめに 2050年カーボンニュートラル（Ⅳ）
国内のCO2排出量の10％を占める業務・家庭部門の脱炭素化も重要であり、⑫住宅・建築物産業・次世代電力マネージメント産業、⑬資源循環関連産業、⑭ライフスタイル関連産業がリストアップされている。2023年時点で、水素の大規模サプライチェーン構築、水素の水電解装置、次世代船舶、次世代航空機、ベロブスカイト型太陽電池、洋上風力など17件の開発プロジェクトが進行中である。
はじめに 2050年カーボンニュートラル（Ⅲ）
国内のCO2排出量の25％を占める産業部門、17％を占める運輸部門の脱炭素化は重要課題である。グリーン成長戦略では、輸送・製造関連産業では⑤自動車・蓄電池産業、⑥半導体・情報通信産業、⑦船舶産業、⑧物流・人材・土木インフラ産業、⑨食料・農林水産業、⑩航空産業、⑪カーボンリサイクル・マテリアル産業がリストアップされている。
はじめに 2050年カーボンニュートラル（Ⅱ）
エネルギー関連産業においてリストアップされたのは①洋上風力・太陽光・地熱、②水素・燃料アンモニア、③次世代熱エネルギー、④原子力である。国内のCO2排出量の37％を占める電力部門の脱炭素化は必須であり、再生可能エネルギーについては最大限の導入を目指す必要がある。そのためには系統整備、発電コストの低減、周辺環境との調和、出力変動の平準化のための蓄電池の活用が重要となる。2020年時点で総発電量の20％弱である再生可能エネルギーを、2050年には約50～60％への増設を目指す。
はじめに 2050年カーボンニュートラル（Ⅰ）
2021年6月、経済産業省が中心となり、関係省庁と連携して「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」を策定した。それから３年を経過して枠組みの変更が進み、様々なグリーン・プロジェクトが発足している。もう一度、原点に戻ってグリーン成長戦略の中味を見直してみた。
自動車 EV充電時間の短縮を目指して（Ⅱ）
現在、世界のBEV急速充電器には、「日本のCHAdeMO（チャデモ）」、「中国のGB/T」、「EUと北米のCCS（コンボ）」、「テスラのスーパーチャージャー」の4規格が存在する。それぞれコネクタと車側インレットの形式、BEVと急速充電器間の通信方式に特徴がある。各規格にはそれぞれの開発経緯があるため、今後、急速に規格の統一が進むことはないであろう。
自動車 EV充電時間の短縮を目指して（Ⅰ）
2016年以降に、BEV普及の目安とされた航続距離：320kmを超える新型BEVの市販が本格化した。搭載する蓄電池の大容量化が進められ順調に航続距離を伸ばす一方で、欧米を中心に充電時間の短縮化を図るために高出力の急速充電スタンドの設置が加速されている。欧米のEVメーカーは高コスト化とはなるが、充電時間をエンジン車の給油時間並みに短縮化して利便性を増す方向を目指している。
自動車 進まない充電スタンドの設置
充電器の耐用年数は8年前後が目安であり、多くの充電スタンドは2010年代前半に国の補助金制度を活用して急増したもので、現在は耐用年数を迎えており、充電器設置総数は3万基で頭打ちの状態にある。政府の掲げる「2030年に15万基」の目標には遠く及ばない。現在、さらなる充電スタンド増設には国の補助金制度による後押しが不可欠な状況にある。今後、ガソリンスタンドへの併設など、安全対策を含めた法制化も必要である。