いろいろ探訪記 大国主大神が鎮まる出雲大社＠島根県出雲市
昔は、杵築大社きづきのおおやしろと呼ばれていました。杵築大社の巨大神殿の造営に関わる伝承は多く、「古事記」（712年）や「日本書記」（720年）には、大国主大神から天照大神への国譲りの神話伝承として書かれ、大国主大神が鎮まる神殿として天照大神の子孫が造営したとのことです。
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いろいろ探訪記 
航空機 加速する国内でのSAF製造
国内ではIHI、ユーグレナに次いで、新たに本田技研工業がSAF製造に手を上げた。バイオエタノールの製造を進める日本製紙、王子HDも、SAFの商用生産を目指している。一方で、石油元売り各社は各地域の需要を見極め、どの製油所でどのような燃料を製造するかの検討を進めている。コンビナートや電力会社が多い地域はアンモニア需要が高く、鉄鋼会社が多い地域は水素需要が高い。もちろん、空港近辺ではSAF需要が高くなる。
船舶 三菱造船のエンジニアリング事業
世界の造船業界では中国のシェア（新造船受注量ベース）が2021年に45%、韓国が39%と圧倒的に強く、日本は12%に留まる。2000年代に入り、低価格競争で中国・韓国勢との競合に敗れ、国内造船メーカーは事業規模の大幅縮小を進め、三菱造船はエンジニアリング事業に力点を移している。
エネルギー 再エネで注目ガスエンジン発電所
再生可能エネルギーの導入拡大に対し、電力貯蔵システムと系統連系による需給調整が十分に行えない現状において、電力の需給調整には火力発電が大きな役割を担っている。従来、自家発電や非常用電源などの分散型発電システムとして使われてきた大型ガスエンジンが、その優れた起動性と部分負荷運転でも高い発電効率を維持することから、電力の需給調整力の向上を目的とした導入が行われている。しかし、脱炭素社会への過渡的手段であることを忘れてはならない。
再エネ 再エネ出力制御の問題（Ⅷ）
再生可能エネルギーの導入速度に追いつけず、再エネ出力制御が常態化するに至った。2021年、政府は再生可能エネルギーの大量導入と巨大災害への耐性向上を実現するため、さらなる送電網の増強を打ち出した。すなわち、2050年までの送配電網の整備計画をまとめ、約6兆〜7兆円を投資して、新送電網の整備計画と地域内送電網の増強の計画である。短期的に鍵となるのは高圧直流送電技術である。長期的には超電導送電技術である。
再エネ 再エネ出力制御の問題（Ⅶ）
東日本大震災時の反省を踏まえて、脆弱な地域間連系線の送電容量を増強する動きが北海道―東北連系線、東京ー中部連系設備、東北ー東京間連系線、中国ー九州間連系線において進められてきた。しかし、再生可能エネルギーの導入速度に追いつけず、再エネ出力制御が常態化するに至った。2021年、政府は再生可能エネルギーの大量導入と巨大災害への耐性向上を実現するため、さらなる送電網の増強を打ち出した。すなわち、2050年までの送配電網の整備計画をまとめ、約6兆〜7兆円を投資して、新送電網の整備計画と地域内送電網の増強の計画である。しかし、具体的なスケジュールは未定である。
再エネ 再エネ出力制御の問題（Ⅵ）
早くも、2023年４月8～９日に中部電力と北陸電力エリアで再エネ出力制御が起きた。中部電力のように電力需要が大きい大都市を抱えるエリアで起きたことが注目される。東京電力や関西電力エリアでも再エネ出力制御の可能性が高まっている。対策には、「電力供給力の低下」、「他電力への送電量を増加」、「揚水は売電など電力貯蔵」が考えられるが、いずれも後手に回っている。このまま再エネ出力制御の常態化を見過ごせば、再生可能エネルギー導入の頭打ちが進むため、早急な対策を打つ必要がある。
自動車 最近の自動車用構造材料の変革（Ⅱ）
自動車のボディー骨格を造る際に排出されるCO2をいかに減らすか──。素材～骨格部品の製造工程まで「脱炭素」観点からの変革が進められている。今後、高張力鋼板（グリーンスチール）の冷間プレス材が主体となる方向が見えてきた。一方、米国テスラが「モデルY」のリアボディー部品への採用を公表したことから、アルミニウム合金で一体成型するギガプレスが注目を集めている。今後、溶接組み立てから溶湯加圧成型による低コスト化がEVトレンドとなる可能性が出てきた。
自動車 最近の自動車用構造材料の変革（Ⅰ）
鉄鋼業界は国内産業界で最も多くのCO2を排出しており、遅ればせながら脱炭素化に向け「グリーンスチール」の商品化を加速している。中でも、神戸製鋼は低CO2高炉鋼材”Kobenable Steel”を他社に先駆けて商品化し、低炭素Al合金板材も含めて日産自動車に供給を開始した。2023年春を目指して新型EVの「セレナe-POWER」、「アリア」や、中型SUVの新型「エクストレイル」などへの適用が進められている。
自動車 EVトラックは売れるのか？（Ⅱ）
国内でもトラック規制が始まり、EVトラック需要は高まるため間違いなく売れる。実際に、2021年から国内物流大手のEVトラック導入が始まったことからも明らかである。ラストワンマイル輸送でのEVトラック導入に始まり、用途に応じて中・長距離輸送、FCEVトラックにまで市場は拡大する。日本はトラック規制が遅れたこともあり、ダイムラー・トラック傘下の三菱ふそうトラック・バスを除けば、EVトラックのラインアップは圧倒的に遅れている。今後、海外トラックメーカーとのEVトラック、FCEVトラックの技術提携や製品輸入が進むであろう。国内トラックメーカーの奮起を期待したい。