船舶 ゼロエミッション船の開発構想
国際海事機関 (IMO)は、2050年までにGHG総排出量を、2008年比で50％以上削減し、今世紀のできるだけ早い段階で排出量ゼロを目指す目標などを掲げた。これにより、船舶のゼロ・エミッション化に向け、①バイオ燃料の他に水素、アンモニア、合成メタンなどの新たな次世代舶用燃料の使用と、②新たなエンジンの開発、③蓄電池を搭載した電気推進システムの開発、④再生可能エネルギー（風力、太陽光）の援用などの検討が始まった。
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船舶 船舶用エンジンと燃料の現状(Ⅲ）
バイオ燃料供給には既存の給油インフラが使用でき、燃料の種類によっては既存のディーゼルエンジンの仕様を変更せずに、船舶用燃料として使用が可能（ドロップイン燃料）である。ただし、バイオ燃料の導入拡大には低コストと共に供給可能量が課題であり、現時点では船舶への供給方式の検討やバイオ燃料による試験走行に留まっている。
船舶 船舶用エンジンと燃料の現状(Ⅱ）
LNGを燃料とする船舶は、建造時の価格が重油を燃料とするディーゼル船に比べて15～30％高く、燃料費も高くなる。しかし、環境規制の厳しさが増す中で、高価な低硫黄重油の採用に比べてLNGは価格競争力があると考えられている。世界的に2010年に竣工済18隻だったLNG燃料船が、2020年には就航中が175隻、発注済みが200隻を超えるまでに急増している。
船舶 船舶用エンジンと燃料の現状(Ⅰ）
船舶用エンジンは蒸気タービンエンジンに始まり、現在では経済性に優れたディーゼルエンジンが主流となっており、小型のプレジャーボートなどでは自動車と同じガソリンエンジンが使用されている。その他、ガスタービンエンジンはジェットフォイルや軍用艦船などの特殊用途に使用されている。最近では静粛性に優れた電動気推進が大型客船などに使用されており、用途に応じてエンジンと蓄電池を組み合わせたハイブリッド推進船が実用化されている。
自動車 次世代バイオ燃料の動向
ユーグレナが製造・販売するバイオ燃料『サステオ（SUSTEO）』には、2020年3月に完成した軽油の代替となる「次世代バイオディーゼル燃料」と、2021年３月に完成したジェット燃料の代替となる「バイオジェット燃料（SAF）」がある。現在、自動車、航空機、船舶、鉄道などでの実証試験が進められているが、継続して使用するためには低コスト化が大きな課題である。脱炭素化をリードするために、日本が持つ数少ないキー技術の一つであり、将来に向けて公的支援などによる育成が不可欠である。
自動車 eアクスルとは？
EVの基幹部品である「蓄電池」は、蓄電池メーカーとの連携が進められている。一方、「駆動装置」については、インバータ、モーター、ギア（減速機）の3要素を一体化した「eAxle（eアクスル）」メーカーが立ち上がり、EVの開発期間短縮を可能とし、EV事業への参入障壁を下げている。
航空機 航空機の未来予測
抜本的なゼロエミッション航空機の実現に向け、蓄電池性能の観点から小型機はピュアーエレクトリック航空機に向かい、主力となる中大型機は燃料電池航空機、あるいは水素タービン航空機を実現する必要がある。開発リスクの高い大型機では航空燃料のSAF導入が進むと考えられる。
自動車 EV用急速充電器の普及に向けて
政府は、EVの充電時間を短縮するために200kW超の高出力急速充電器の普及を目指しており、2023年をめどに従来規制を50kW超の低出力普通充電器と同じ扱いにすると発表した。企業ではAI技術を導入するなどにより充電時間の短縮や充電料金の低減に向けた開発が進められている。
いろいろ探訪記 世界最大アンモナイト化石＠ドイツ・ミュンスター
ドイツ北西部の都市であるミュンスターの中央駅から市街地を通り抜け、冬日の中細長い形状のアーゼー湖に沿って小一時間ほど歩くと、ウエストファリア自然史博物館（Westfälische Museum für Naturkunde)に到着しました。
航空機 空飛ぶクルマ（Ⅳ）
「空飛ぶクルマ」に関しては、世界中に様々な情報が発信されている。日本も遅れずにキャッチアップする必要がある。環境や安全基準の作成、パイロットの技能証明、自動運転などの運航方法の確立など、法規制が十分ではなく、新規産業育成を促すためにも諸環境の整備を急ぐ必要がある。