再エネ 伸び悩む国内の地熱開発（Ⅱ）
地熱発電は稼働までに探査・掘削・設置、環境アセスメントなどに10年以上（平均14年）を要する。太陽光発電の1年、バイオマス発電の5年、風力発電の8年に比べて明らかに長期間である。そのため、長期的展望が不可欠である。一方、短期的には小中規模のバイナリー・サイクル地熱発電所は地産地消の分散電源としての拡大が必要であるが、既設の大規模地熱発電所について経年的な発電効率の低下対策と老朽更新など「リパワリングの推進」が緊急の課題である。
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自動車 日産のEV戦略に注目！
2021年11月、日産自動車は、今後5年間で約2兆円を投資し、電動化を加速する長期ビジョンである「Nissan Ambition 2030」を発表した。また、2023年2月には、この電動化戦略をさらに加速する取り組みを発表している。トヨタ自動車の基本方針である「全方位戦略」とは異なり、EVシフトを明確に意識した顧客目線での戦略である。日産とルノー、三菱自動車の3社によるアライアンスの2030年に向けた目標が示された。
再エネ 伸び悩む国内の地熱発電（Ⅰ）
固定価格買取制度（FIT）の追い風を受け、多くの再生可能エネルギーによる発電電力量が伸びる中で、地熱発電は小規模設備の導入は進むものの累積導入量は約55万kWとほとんど増加せず、2021年度の総発電電力量に占める割合は0.3%にすぎない。地熱発電は、期待できない再エネなのか？地熱発電電力量は1997年をピークに年々減少傾向にあり、総発電電力量は3割程度減少している。これは生産井からの蒸気量の減少が主原因とみられるが、機器の経年劣化現象も知られている。地熱発電所の新設に注目が集まっているが、短期的には設備更新や老朽化対策への政府支援が重要である。
いろいろ探訪記 マリー・ローランサンとモード＠渋谷Bunkamura
渋谷区Bunkamura ザ・ミュージアムで、淡いパステル調の女性像を描き続けた著名な画家マリー・ローランサンの生誕140年を記念して、展示会『マリー・ローランサンとモード』（2023.2.1～4.9）が開催されています。ローランサン・ファンならば、是非とも見ておきたい企画です。
再エネ 太陽光パネルメーカーの縮小・撤退(Ⅱ）
日本はエネルギー自給率が12.1%と世界的にみても低い。これは石炭・石油・天然ガスなど化石燃料への依存度が高く、そのほとんどを輸入に頼るためである。その結果、輸入先の社会情勢や国家間の関係性などの影響を受け、現在も「電力ひっ迫」や「電気料金高騰」などに大きく影響している。エネルギー自給率を上げるためには、再生可能エネルギーの導入が有効であるが、その旗頭である太陽光発電について、自前の優れた太陽光パネル技術を有するにも関わらず、安価な中国製を導入しているのが現状である。国産パネルの保護・育成に向け、政策転換の潮時ではないか？
再エネ 太陽光パネルメーカーの縮小・撤退(Ⅰ）
太陽光パネルは、2000年代前半にはシャープが世界シェア1位で、京セラ、パナソニック、三菱電機などの日本企業が上位5社を占めた。しかし、中国・韓国企業が2010年前後に急拡大していた欧州市場向けに大幅な設備投資を進めた結果、現在は中国企業が世界シェア1～5位を独占している。コモディティ化が進むシリコン系太陽光パネルは、他メーカーへの入れ替えが容易であるため、毎年上位順位が変動する過当競争市場にあり、その価格は年々低下している。当面は規模の経済によるコスト優位の中国企業がシェア上位を占め、日本企業の再参入は難しい。
いろいろ探訪記 鉄人28号の巨大モニュメント＠神戸市長田区
写真１ 神戸市長田区の若松公園でこぶしを振り上げる巨大ロボット鉄人28号 JR神戸線の新長田駅から海側に歩いて約5分。新長田1番街（通称：鉄人ストリート）の先の若松公園で、「鉄人28号」の巨大モニュメントに遭遇しました。耐候性鋼板を使った...
はじめに LED照明器具の過去を振り返る(Ⅱ)
2010年代、経済産業省はLED照明の普及に向けて、照明器具メーカーに向けて巧みに要請・規制を加えていった。すなわち、2008年の一般白熱電球の製造・販売の自粛要請、2010年の「照明器具の2020年目標」の設定、2015年の「水銀による環...
はじめに LED照明器具の過去を振り返る(Ⅰ)
脱炭素社会の実現に向け、自動車、航空機、船舶など多様なモビリティー分野において大きな変革が起きようとしている。よく似た変革が、2010年代にLED照明器具への切り換えが行われている。LED照明機器の過去を振り返ることで、モビリティー分野における未来予測の一助とする。
船舶 船舶の未来予測
ゼロエミッション船の実現に向けて、蓄電池性能の観点から小中型船の完全電気推進船化が進められる。特に、環境規制の厳しい欧州ではフェリーや旅客船の完全電気推進船化が進められている。しかし、経済性の観点から、中大型船の多くは重油燃料のハイブリッド化から、LNG燃料への転換が推進されているのが現状である。今後、風力援用などの燃費向上策を実現しつつ、将来的には水素燃料船あるいはアンモニア燃料船が実現される。