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自動車

最近の自動車用構造材料の変革（Ⅱ）

自動車のボディー骨格を造る際に排出されるCO2をいかに減らすか──。素材～骨格部品の製造工程まで「脱炭素」観点からの変革が進められている。今後、高張力鋼板（グリーンスチール）の冷間プレス材が主体となる方向が見えてきた。一方、米国テスラが「モデルY」のリアボディー部品への採用を公表したことから、アルミニウム合金で一体成型するギガプレスが注目を集めている。今後、溶接組み立てから溶湯加圧成型による低コスト化がEVトレンドとなる可能性が出てきた。
2023.04.20
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最近の自動車用構造材料の変革（Ⅰ）

鉄鋼業界は国内産業界で最も多くのCO2を排出しており、遅ればせながら脱炭素化に向け「グリーンスチール」の商品化を加速している。中でも、神戸製鋼は低CO2高炉鋼材”Kobenable Steel”を他社に先駆けて商品化し、低炭素Al合金板材も含めて日産自動車に供給を開始した。2023年春を目指して新型EVの「セレナe-POWER」、「アリア」や、中型SUVの新型「エクストレイル」などへの適用が進められている。
2023.04.19
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EVトラックは売れるのか？（Ⅱ）

国内でもトラック規制が始まり、EVトラック需要は高まるため間違いなく売れる。実際に、2021年から国内物流大手のEVトラック導入が始まったことからも明らかである。ラストワンマイル輸送でのEVトラック導入に始まり、用途に応じて中・長距離輸送、FCEVトラックにまで市場は拡大する。日本はトラック規制が遅れたこともあり、ダイムラー・トラック傘下の三菱ふそうトラック・バスを除けば、EVトラックのラインアップは圧倒的に遅れている。今後、海外トラックメーカーとのEVトラック、FCEVトラックの技術提携や製品輸入が進むであろう。国内トラックメーカーの奮起を期待したい。
2023.04.18
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EVトラックは売れるのか？（Ⅰ）

物流大手の脱炭素化に向けたEVトラック採用の動きが活発化し、2022～2023年に主要な国内メーカーが小型EVトラックの市場投入を本格化させている。世界で初めて小型EVトラック「eCanter」を発表した三菱ふそうトラック・バスは、全面改良した28型式（海外市場モデルは約80型式）のラインナップを実現、日野自動車は超低床・前輪駆動の小型EVトラック「日野デュトロ Z EV」を発売、いすゞ自動車は小型EVトラック「ELF-EV」を発表した。
2023.04.17
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いろいろ探訪記

造幣局桜の通り抜け＠大阪市北区天満

　JR大阪駅から大阪シティバスに乗り約20分、桜ノ宮橋で降りて大川沿いに降り、川面を眺めながら天満橋方面へ約500m歩き、造幣局の南門から入って北門へ通り抜けました。ウェブサイトで事前申し込みを済ませ、大阪の春の風物詩である「桜の通り抜け」（令和５年4月７～13日）です。
2023.04.13
いろいろ探訪記
再エネ

進む太陽光発電の”設置義務化”(Ⅱ）

東京都は太陽光パネルの設置義務化の新制度の対象を中小新築建物とし、設置義務者は住宅を注文する個人（施主）ではなく建物供給事業者であるとし、2030年度に200万kW以上を目指して太陽光発電の設置義務化を推進する。何の対策も施さなければ、安価な中国製太陽光パネルに国内住宅向け市場も席捲され、エネルギー安全保障上のリスクを背負う。また、東京電力が太陽光発電の出力変動を100％調整できず、再エネ出力制御が多発するなどにより、再エネ導入の拡大を損なう可能性がある。
2023.04.12
再エネ
再エネ

進む太陽光発電の”設置義務化”(Ⅰ）

政府方針の「2050年までのカーボンニュートラルの実現」を受け、ゼロカーボンシティ宣言を行う自治体が、相次いで太陽光パネル設置義務化を表明している。今後も、他の自治体からも再エネ利用促進の実施目標が発信されるが、太陽光発電の設置、断熱・省エネなどが取り上げられるであろう。東京都は太陽光パネルの設置義務化の新制度の対象を中小新築建物とし、設置義務者は住宅を注文する個人（施主）ではなく建物供給事業者であるとし、2030年度に200万kW以上を目指して太陽光発電の設置義務化を推進する。東京電力の電力ひっ迫をの一助となるが、問題もある。
2023.04.11
再エネ
いろいろ探訪記

石清水八幡宮のエジソン記念碑＠京都府八幡市

京都の石清水八幡宮に、花見を兼ねて参りました。京阪電車の石清水八幡宮駅で降り、南へ数分歩いて頓宮、高良神社を巡り、男山のふもとを時計回りに進むと表参道に出ました。北に向かって男山の階段を一直線に30分ほど昇ると、桜の花越しに朱色の本殿が見えてきました。
2023.04.10
いろいろ探訪記
再エネ

再エネ出力制御の問題（Ⅴ）

2023年2月、蓄電池に注目した蓄電設備の導入は、高コストのために短期間での増設は困難であることに気付いた政府は、既存の揚水発電所の活用への支援策を打ち出している。しかし、具体的な動きは未だ報告されていない。今後の揚水発電所の更新や新設に期待したい。一方、高効率で短期周波数の調整に優れた可変速揚水発電機が注目されているが、全揚水発電所の17%程度に過ぎない。早急に既設の定速揚水発電機を可変速揚水発電に改修して設備稼働率を上げ、真の再生可能エネルギー拡大を目指す必要がある。
2023.04.07
再エネ
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再エネ出力制御の問題（Ⅳ）

再エネ太陽導入に向けて「再エネ出力制御の常態化」と「再生可能エネルギー導入の頭打ち」を打破すべく、政府はようやく重い腰を上げた。遅ればせながら、2022年1月の電気事業法の改正による大規模系統用蓄電池の普及支援と、2023年2月の揚水発電所の維持や更新の支援である。 蓄電設備導入の最大の課題は低コスト化であるが、蓄電設備と需要地点を結ぶ送電線の空きが少ないのも課題である。再エネ大量導入に向けて北海道エリアでは系統に単独で直接接続する系統用蓄電池が急増し、送電線の運用容量の制約による系統混雑の発生が懸念され、実証事業が始められている。
2023.04.06
再エネ
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