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エネルギー

クリーン水素の製造拡大（Ⅱ）

再生可能エネルギの電力を使い水電解で水素を製造する方法は、製造段階からCO2が発生しないためグリーン水素が製造できる。そのため、アルカリ水電解法と固体高分子型水電解法による低コスト化技術開発が進められているが、日本は量産化時期で欧州に大きく出遅れた。一方、化石燃料由来の水素やアンモニアは製造時にCO2を排出するが、政府は当面は支援対象とし、将来的にCCUSなどでCO2排出量の実質ゼロを確約するなどの条件設定を進める。今後、水素サプライチェーン全体を見ての低コスト化が大きな課題である。
2023.05.09
エネルギー
エネルギー

クリーン水素の製造拡大（Ⅰ）

グレー水素の製造過程で出るCO2を除去したものはブルー水素（製造コスト：2ドル/kg以下）と呼ばれ、日本は本命視している。欧州のグリーン水素とは一線を画した動きであるが、水素社会への第一歩を踏み出すためには必要なステップでもある。2023年４月、国際エネルギー機関（IEA）は、製造された水素が「クリーン」か否かを示す指標を示した。化石燃料を原料とするブルー水素でも、CO2を分離回収すればクリーンとみなす。水素エネルギーは脱炭素社会の実現には不可欠で、世界共通の基準作りで企業が投資しやすい環境を整備する。
2023.05.08
エネルギー
いろいろ探訪記

中国トップの清華大学＠中華人民共和国・北京市

北京市の中心部である王府井から北西方向に向けタクシーで約40分、清華大学に到着致しました。観光地として著名な頤和園（いわえん）の東側にあります。「文系の北京大学、理系の清華大学」と並び称される中国トップの総合大学で、胡錦涛、習近平の出身校としても有名ですね。
2023.05.05
いろいろ探訪記
いろいろ探訪記

大国主大神が鎮まる出雲大社＠島根県出雲市

昔は、杵築大社きづきのおおやしろと呼ばれていました。杵築大社の巨大神殿の造営に関わる伝承は多く、「古事記」（712年）や「日本書記」（720年）には、大国主大神から天照大神への国譲りの神話伝承として書かれ、大国主大神が鎮まる神殿として天照大神の子孫が造営したとのことです。
2023.05.02
いろいろ探訪記
航空機

加速する国内でのSAF製造

国内ではIHI、ユーグレナに次いで、新たに本田技研工業がSAF製造に手を上げた。バイオエタノールの製造を進める日本製紙、王子HDも、SAFの商用生産を目指している。一方で、石油元売り各社は各地域の需要を見極め、どの製油所でどのような燃料を製造するかの検討を進めている。コンビナートや電力会社が多い地域はアンモニア需要が高く、鉄鋼会社が多い地域は水素需要が高い。もちろん、空港近辺ではSAF需要が高くなる。
2023.05.01
航空機
船舶

三菱造船のエンジニアリング事業

世界の造船業界では中国のシェア（新造船受注量ベース）が2021年に45%、韓国が39%と圧倒的に強く、日本は12%に留まる。2000年代に入り、低価格競争で中国・韓国勢との競合に敗れ、国内造船メーカーは事業規模の大幅縮小を進め、三菱造船はエンジニアリング事業に力点を移している。
2023.04.28
船舶
エネルギー

再エネで注目ガスエンジン発電所

再生可能エネルギーの導入拡大に対し、電力貯蔵システムと系統連系による需給調整が十分に行えない現状において、電力の需給調整には火力発電が大きな役割を担っている。従来、自家発電や非常用電源などの分散型発電システムとして使われてきた大型ガスエンジンが、その優れた起動性と部分負荷運転でも高い発電効率を維持することから、電力の需給調整力の向上を目的とした導入が行われている。しかし、脱炭素社会への過渡的手段であることを忘れてはならない。
2023.04.27
エネルギー
再エネ

再エネ出力制御の問題（Ⅷ）

再生可能エネルギーの導入速度に追いつけず、再エネ出力制御が常態化するに至った。2021年、政府は再生可能エネルギーの大量導入と巨大災害への耐性向上を実現するため、さらなる送電網の増強を打ち出した。すなわち、2050年までの送配電網の整備計画をまとめ、約6兆〜7兆円を投資して、新送電網の整備計画と地域内送電網の増強の計画である。短期的に鍵となるのは高圧直流送電技術である。長期的には超電導送電技術である。
2023.04.26
再エネ
再エネ

再エネ出力制御の問題（Ⅶ）

東日本大震災時の反省を踏まえて、脆弱な地域間連系線の送電容量を増強する動きが北海道―東北連系線、東京ー中部連系設備、東北ー東京間連系線、中国ー九州間連系線において進められてきた。しかし、再生可能エネルギーの導入速度に追いつけず、再エネ出力制御が常態化するに至った。2021年、政府は再生可能エネルギーの大量導入と巨大災害への耐性向上を実現するため、さらなる送電網の増強を打ち出した。すなわち、2050年までの送配電網の整備計画をまとめ、約6兆〜7兆円を投資して、新送電網の整備計画と地域内送電網の増強の計画である。しかし、具体的なスケジュールは未定である。
2023.04.25
再エネ
再エネ

再エネ出力制御の問題（Ⅵ）

早くも、2023年４月8～９日に中部電力と北陸電力エリアで再エネ出力制御が起きた。中部電力のように電力需要が大きい大都市を抱えるエリアで起きたことが注目される。東京電力や関西電力エリアでも再エネ出力制御の可能性が高まっている。対策には、「電力供給力の低下」、「他電力への送電量を増加」、「揚水は売電など電力貯蔵」が考えられるが、いずれも後手に回っている。このまま再エネ出力制御の常態化を見過ごせば、再生可能エネルギー導入の頭打ちが進むため、早急な対策を打つ必要がある。
2023.04.24
再エネ
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