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これまでのEVバイクは原付第一種（50cc以下）の代替を狙っていたが、日本市場の要求は原付第二種以上（51cc以上）に変化している。EVバイクの普及には、高性能蓄電池（容量：1.0kW以上）の搭載によるラインアップが必須である。ユーザーが用途に応じて選択できるよう認知度を上げる。一方、バッテリー交換サービスは、商用車を中心にEVバイクの普及には一定の役割を果たすが、ツーリングを求めるユーザーには高性能蓄電池の搭載や水素エンジン車による対応が重要である。

ガチャコによるバッテリー交換ステーションの開設に前後して、2021年以降には、本田技研工業・ヤマハ発動機・カワサキモータース・スズキの二輪車4メーカーを中心に、EVバイクの新商品投入の発表が相次いでいる。ただし、自宅でも充電できる交換式バッテリーを搭載したものが主流である。

2021年末時点で、国内で販売されている主要メーカーのEVバイクの機種は多くはない。本田技研工業が「PCX ELECTRIC」（2022年5月生産終了モデル）のリースのみと法人向け「BENLY e」シリーズを販売するほか、ヤマハ発動機が一般向けに「 E-Vino」などを販売している。各社の一般バイクのラインナップ全体から見れば、ごくわずかなのが現状である。四輪自動車において、ここ数年で急激にEVシフトが進み始めているのとは対照的である。2021年における国内バイク販売台数は約37.8万台で、その内EVバイクは数千台に留まっている。