再エネ ベロブスカイト型太陽電池の問題点？（Ⅱ）
2012年7月にFIT法が導入されて以降、太陽光発電の急速な伸びが報道された。しかし、急速なFIT買取価格の引き下げと、電力貯蔵システムの遅れによる出力制御の問題が多発し、国内での太陽光発電の導入量は徐々に鈍化している。PSCの開発は、国内での太陽光発電の導入拡大が目的なのか？安価なシリコン系太陽光パネルで世界を席巻した中国メーカーからのシェア奪還なのか？二兎追うものは、一頭も得ず！
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再エネ 
再エネ ベロブスカイト型太陽電池の問題点？（Ⅰ）
最近、シリコン系太陽電池の変換効率20％を超えたことで、ペロブスカイト型太陽電池（PSC：Perovskite Solar Cell）への関心が急速に高まり、世界中で研究開発が進められている。安価なシリコン系太陽電池で世界を席捲している中国メーカーは、再び量産化で先行する気配が見えてきた。
船舶 遅れたメタノール燃料船への対応（Ⅱ）
メタノール燃料は、デンマーク海運大手でコンテナ船世界2位のAPモラー・マースクを中心に導入が進められており、既に世界で主要な約130か所の港での供給が可能である。しかし、国内ではメタノール燃料のバンカリング（船舶への燃料供給）が遅れており、供給地点は限られているのが現状である。
船舶 遅れたメタノール燃料船への対応（Ⅰ）
2050年までに内航船でもカーボンニュートラルの実現が求められ、船舶分野ではLNG（液化天然ガス）や水素、アンモニアといった次世代燃料の導入が進められている。その一つとして、世界的にも注目されているのがメタノール燃料である。メタノールはアンモニアと比べて毒性が低いので扱いやすい。
はじめに 進み始めた日本のグリーン変革（Ⅲ）
「グリーントランスフォーメーション」を進めるための最大の課題は、非化石燃料電源への転換に要する膨大な投資費用であり、政府は今後10年間で150兆円を超える官民のGX投資が必要としている。日本の部門別CO2排出量(2022年度、電気・熱配分前)は、エネルギー転換部門は40.5％、産業部門が24.4％、運輸部門が17.8％、業務その他部門が5.5％、家庭部門が4.8％、その他7％である。そのためグリーントランスフォーメーションは、エネルギー転換部門、産業部門、運輸部門が当面の対象となる。
はじめに 進み始めた日本のグリーン変革（Ⅱ）
岸田政権では、「グリーン成長戦略」は「グリーントランスフォーメーション（GX）」へと引き継がれて推進された。大きな前進は、GX実行の財源として、炭素税導入とCO2排出量取引などを「カーボンプライシング」と称して明示した点にある。研究開発資金をばら撒くだけでなく、その財源を集める手順を示したのである。
はじめに 進み始めた日本のグリーン変革（Ⅰ）
2020年10月の「2050年カーボンニュートラル」宣言に始まった日本のグリーンイノベーションは、菅政権の「グリーン成長戦略」から、岸田政権の「グリーントランスフォーメーション（GX）」へとつなげられ、①非化石燃料電源への変換と、②炭素税やCO2排出量取引の実現の２本仕立てで進み始めている。
エネルギー 期待の高まる合成燃料（e-fuel）（Ⅹ）
合成燃料（e-fuel）の普及のための最大の課題は低コスト化にある。特に、原料である再生可能エネルギー水素の低コスト化が不可欠で、遅れている再生可能エネルギーの導入が問題である。再生可能エネルギー電力の低コスト化が進めば、水電解で製造するグリーン水素の低コスト化も進む。合成燃料の製造プロセスは、原料も含めて国内で全て調達することが可能である。従来のように安易に海外から安価な水素の輸入を選択せずに、将来に向け国内製造による自給率の向上をめざす転機である。
エネルギー 期待の高まる合成燃料（e-fuel）（Ⅸ）
新興企業を中心に、欧州で73件、南北アメリカで24件の合成燃料の製造プロジェクトが始動している。出遅れた日本は、早急なキャッチアップが必要である。2024年3月末時点で稼働しているのは、欧州で5件（英国のZero Petroleum、アイスランドのCRI、ドイツのFairfuels、CAC、P2X-Europe）、南北アメリカで3件（チリのHIF Chile、米国のDimensional Energy、Infinium）としており、航空機や船舶向けの燃料製造計画が先行している。
いろいろ探訪記 首里城公園円鑑池に架かる天女橋＠沖縄県那覇市
写真１ 首里城公園内の円鑑池に架かる天女橋 守礼門から首里城には上らず、左手の道を行くこと7,8分で円鑑池えんかんちに架かる天女橋てんにょばしに到着しました。日本の石造アーチ橋の技術は、16世紀頃に中国から伝えられたとされています。天女橋は...