火力発電 普及率１％に達した定置用燃料電池（Ⅲ）
世界的な業務・産業用燃料電池メーカーとして、2000年頃から販売を継続している富士電機（PAFC）、米国ブルームエナジー（SOFC）、米国フューエルセル・エネルギー（MCFC）があげられる。一方、国内では、GTｰSOFCハイブリッド機を商品化した三菱重工業や、FCEVで先行した自動車メーカー、エネファームメーカーが業務・産業用燃料電池市場への参入を進めている。
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火力発電 
火力発電 普及率１％に達した定置用燃料電池（Ⅱ）
2009年5月、東京ガス、大阪ガス、東邦ガス、西部ガス、新日本石油（現ENEOS）、アストモスエネルギーの6社が、PEFC型「エネファーム」の販売を開始した。2012年4月、大阪ガスはアイシン精機、京セラ、長府製作所、トヨタ自動車と共同開発したSOFC型「エネファームtype S」の販売を開始した。2024 年1月、エネファーム普及推進協議体「エネファームパートナーズ」は、「エネファーム」の累計販売台数が50万台を突破したと発表。発売から15年を経て、累積販売台数が50万台を突破したことはめでたいことである。しかし、国内の一般世帯総数は4885万世帯（2020年度）であり、普及率は1％に留まる。
火力発電 普及率１％に達した定置用燃料電池（Ⅰ）
国内で1970代に始まった燃料電池の研究開発成果は、約30年を経た2009年5月に、世界に先駆けた固体高分子型燃料電池（PEFC）型「エネファーム」の一般発売の開始として実を結んだ。2024 年1月、PEFC型とSOFC型「エネファーム」の累計販売台数が、50万台を突破したと報じられた。一般販売開始後に15年をかけて累積販売台数が50万台を突破したのである。しかし、国内の一般世帯総数4885万世帯（2020年）に対する普及率は1％に留まる。本当に、導入は順調に進んでいるのであろうか？
再エネ ベロブスカイト型太陽電池の問題点？（Ⅲ）
開発段階で日本が先行した次世代太陽電池のペロブスカイト型太陽電池（PSC）であるが、量産への投資に消極的な日本企業を尻目に中国企業が量産工場を相次いで稼働させている。シリコン系太陽電池の二の舞を演じて、日本は同じ失敗を繰り返すことになるのか？
再エネ ベロブスカイト型太陽電池の問題点？（Ⅱ）
2012年7月にFIT法が導入されて以降、太陽光発電の急速な伸びが報道された。しかし、急速なFIT買取価格の引き下げと、電力貯蔵システムの遅れによる出力制御の問題が多発し、国内での太陽光発電の導入量は徐々に鈍化している。PSCの開発は、国内での太陽光発電の導入拡大が目的なのか？安価なシリコン系太陽光パネルで世界を席巻した中国メーカーからのシェア奪還なのか？二兎追うものは、一頭も得ず！
再エネ ベロブスカイト型太陽電池の問題点？（Ⅰ）
最近、シリコン系太陽電池の変換効率20％を超えたことで、ペロブスカイト型太陽電池（PSC：Perovskite Solar Cell）への関心が急速に高まり、世界中で研究開発が進められている。安価なシリコン系太陽電池で世界を席捲している中国メーカーは、再び量産化で先行する気配が見えてきた。
船舶 遅れたメタノール燃料船への対応（Ⅱ）
メタノール燃料は、デンマーク海運大手でコンテナ船世界2位のAPモラー・マースクを中心に導入が進められており、既に世界で主要な約130か所の港での供給が可能である。しかし、国内ではメタノール燃料のバンカリング（船舶への燃料供給）が遅れており、供給地点は限られているのが現状である。
船舶 遅れたメタノール燃料船への対応（Ⅰ）
2050年までに内航船でもカーボンニュートラルの実現が求められ、船舶分野ではLNG（液化天然ガス）や水素、アンモニアといった次世代燃料の導入が進められている。その一つとして、世界的にも注目されているのがメタノール燃料である。メタノールはアンモニアと比べて毒性が低いので扱いやすい。
はじめに 進み始めた日本のグリーン変革（Ⅲ）
「グリーントランスフォーメーション」を進めるための最大の課題は、非化石燃料電源への転換に要する膨大な投資費用であり、政府は今後10年間で150兆円を超える官民のGX投資が必要としている。日本の部門別CO2排出量(2022年度、電気・熱配分前)は、エネルギー転換部門は40.5％、産業部門が24.4％、運輸部門が17.8％、業務その他部門が5.5％、家庭部門が4.8％、その他7％である。そのためグリーントランスフォーメーションは、エネルギー転換部門、産業部門、運輸部門が当面の対象となる。
はじめに 進み始めた日本のグリーン変革（Ⅱ）
岸田政権では、「グリーン成長戦略」は「グリーントランスフォーメーション（GX）」へと引き継がれて推進された。大きな前進は、GX実行の財源として、炭素税導入とCO2排出量取引などを「カーボンプライシング」と称して明示した点にある。研究開発資金をばら撒くだけでなく、その財源を集める手順を示したのである。