電気自動車の開発動向
1970 年以降、電気自動車（BEV）には2 回のブームがあったと言われている。1970 年代には米国の排ガス規制への対応の一環としてBEVに関わる取組みが活発化した。
1990 年代には米国カリフォルニア州でゼロ・エミッション・ビークル（ZEV）法が導入された結果、カリフォルニア州で販売される車の10%をZEVにするため、日米の自動車メーカーによる BEV 開発が活発化した。・荻野法一、電気自動車・燃料電池車の最新動向と将来展望、紙パ技協誌、63-6、（2009）636-640.
しかし、1997年10月、トヨタ自動車により世界初の量産ハイブリッド車（HEV）「PRIUS」が発表されたことを発端に、2000年代における大手自動車メーカーの開発はHEVおよびFCEV に移行し、BEVブームは急速に縮小した。
加えて、2011年3月、東日本大震災による東京電力福島第一原子力発電所の事故のために国内原子力発電所が停止し、電力不足と再稼働の不透明性がBEVブームに水を差した。
その結果、BEVには航続距離（100～200km）や充電時間（0.5～8h）から限界が見え、FCEVの航続距離（500～600km）や充電時間（3～5分）の優位性が喧伝された。BEVの航続距離を伸ばすには電池容量を増やす必要があり、大幅なコスト増と共に車体重量が増加する課題に直面していた。
このような状況の中で、2009 年7 月に三菱自動車は「i-MiEV（アイミーブ）」、2010 年12 月には日産自動車が「LEAF（リーフ）」を市場投入し、国内BEV市場をリードしていく。
2011 年1 月には三菱自動車は軽商用BEV「MINICAB-MiEV」を市場投入し、2011 年 7 月には「i-MiEV」を大幅に改良し、短距離用途に特化したグレード Mでは電池容量を抑えて低コスト化を進めた。
一方、国内自動車メーカーはプラグインハイブリッド車（PHEV）のラインアップを進めた。
2012 年1月、トヨタ自動車は「プリウスPHV」を投入、2013 年1月、三菱自動車は「アウトランダーPHEV」の市販を開始した。アウトランダーPHEV はレンジエクステンダーBEV（航続距離を伸ばすためにBEVにエンジンを搭載）に近いPHEVである。
しかし、海外では2014年にドイツBMW がBEVである「i 3（アイスリー）」（オプションでレンジエクステンダーのガソリンエンジンを搭載）の市販を開始した。航続距離は３90kmで、価格は509万円（税込み）である。
また、2016年に米国GMがBEVである「Chevrolet Bolt EV （シボレー・ボルトEV）」の市販を開始した。航続距離は383kmで、価格は37495ドル（約490万円、税込み）である。EV普及の目安とされていた航続距離320kmを相次いでクリアしてきたことである。
2016年3月に予約注文を開始した米国テスラのBEVであるModel 3（モデル3）は、航続距離は354～498kmで、価格は35000ドル（約460万円、税込み）である。重要なことは、BEV普及の目安とされる航続距離320kmを各社が相次いでクリアしてきたことである。
ところが、2017年夏以降には欧米中などでの自動車排ガス規制が急速に厳しさを増し、ガソリンエンジンを併用するHEVをエコカーと認めない動きが国際的に強まる。
その結果、再び欧州・中国を中心に「EVシフト」が加速されることになる。
2017年10月には日産自動車が「新型リーフ」を発売し、航続距離を280km（2012年12月初代リーフ）から400kmに伸ばし、価格も3種類のグレードで315～399万円（税込み）とした。急速充電器を使えば、40分で電池容量の80%を充電できる。
以上のような国内外の状況から、FCEVを次世代車の開発の軸に据えていたトヨタ自動車が、2016年12月に本格的なBEV開発に着手することを公表した。本田技研工業は2017年に北米でのBEV販売、マツダは2019年に北米でのBEV販売、富士重工業も2021年にBEV販売を相次いで発表している。
2022年7月、トヨタ自動車は商用のBEV軽自動車を、ダイハツ工業、スズキなどと2023年度までの共同開発を発表している。スーパーなどの集配拠点と家庭を結ぶ近距離の物流で使用することを想定している。
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