原子力 非軽水炉型SMRの開発動向について（Ⅻ）
高速炉は、使用済燃料に含まれるプルトニウムを分離・回収して再利用する「核燃料サイクル」の中核となる。国内では、1977年に初臨界を達成した基礎段階の実験炉「常陽」、1994年に初臨界を達成した発電できる原型炉「もんじゅ」を開発した。しかし、トラブルが相次いだ「もんじゅ」は、2016年に廃炉が決定した。
原子力 
原子力 非軽水炉型SMRの開発動向について（Ⅺ）
エネルギーの安定供給は各国の重要政策課題である。米国は一度は開発を中止したが、核燃料サイクルに再び着目し高速炉開発を推進。フランス、ロシア、中国、インドは、積極的に高速増殖炉の開発を進めている。一方、英国、カナダ、ドイツ、フィンランド、スウェーデンなどは技術的な難易度、莫大な開発費用から、経済性が見出せないとし、高速炉開発は中止している。
原子力 非軽水炉型SMRの開発動向について（Ⅹ）
再生可能エネルギー水素は技術的に成熟しており、欧米中は大型水電解装置導入による低コスト化に舵を切っている。一方、高温ガス炉による水素製造はHTTR建設当初からの目標で、既に20年超を経過しているが経済性を含めた見通しは立っていない。今、どちらを選択すべきか？
原子力 非軽水炉型SMRの開発動向について（Ⅸ）
茨城県大洗町に日本原子力研究所（現日本原子力研究開発機構、JAEA）の高温工学試験研究炉「HTTR：High Temperature Engineering Test Reactor」が建設され、1998年11月に初臨界を達成。2004年4月には、原子炉出口冷却材温度：950℃での全出力（熱出力：3万kW）運転に成功した。
原子力 非軽水炉型SMRの開発動向について（Ⅷ）
次世代炉として注目される高温ガス炉は、中性子減速材に黒鉛、原子炉冷却材に高温ヘリウムガス（He）を使う熱中性子炉である。ウラン燃料を黒鉛などで被覆し、燃料温度が高くなると自然に中性子を吸収して核反応が減衰する。化学的に安定なHeガスを使うことで、水素爆発や水蒸気爆発の危険性が排除される。
はじめに 企業の脱炭素戦略は「理想」から「現実」へ（Ⅻ）
グローバル製造業は、従来のカーボンニュートラル一辺倒から、財務の健全性を維持しつつ現実的なスピードで脱炭素を進める方向に舵を切っている。これは脱炭素の後退ではなく、“持続可能で実効性の高い脱炭素への移行過程”と捉えることができる。世界で起きているカーボンニュートラルの見直しは、理想の放棄ではなく、“持続可能な脱炭素への再設計”である。今後は各国のエネルギー事情、産業構造、地政学リスクを踏まえた現実解の政策設計が求められる。 脱炭素は、”実効性”と”継続性”を両立させるフェーズに移行した。
はじめに 企業の脱炭素戦略は「理想」から「現実」へ（Ⅺ）
次世代燃料として「グリーン燃料」の開発が進められており、①バイオ系燃料（バイオマス・バイオガス・バイオ燃料）、②合成燃料（e-fuel）、③水素系燃料（H₂・アンモニア）に分類できる。世界のほぼ全ての燃料メーカーは、 天然ガスの水蒸気改質（SMR）＋CO₂回収（CCS）で製造される「ブルー水素」を短中期の主力製品と位置づけている。その理由は明確で、①グリーン水素より低コストで大量生産が可能、②既存の天然ガス設備を使えるため投資を抑えられるためである。
はじめに 企業の脱炭素戦略は「理想」から「現実」へ（Ⅹ）
次世代燃料として「グリーン燃料」の開発が進められており、①バイオ系燃料（バイオマス・バイオガス・バイオ燃料）、②合成燃料（e-fuel）、③水素系燃料（H₂・アンモニア）に分類できる。世界の合成燃料メーカーの潮流は、“実証段階”から“商業化段階”に移行している。欧米で“商業規模のPtL（Power‑to‑Liquid）プラント”が立ち上がり、イネラテック・欧州エナジー・HIF グローバル「HIF Matagorda）・インフィニウムは、いずれも 数千〜数万トン/年規模の商業プラントを建設・稼働させている。
はじめに 企業の脱炭素戦略は「理想」から「現実」へ（Ⅸ）
次世代燃料として「グリーン燃料」の開発が進められており、①バイオ系燃料（バイオマス・バイオガス・バイオ燃料）、②合成燃料（e-fuel）、③水素系燃料（H₂・アンモニア）に分類できる。世界におけるバイオ系燃料メーカーの共通認識は、短期的にはバイオ系SAFが主流で、バイオ原料不足から長期的には合成燃料（e‑fuel）である。バイオ系SAFは各国・地域のカーボンニュートラル政策が市場に大きな影響を及ぼし、 大手メジャーを中心にバイオエタノールのメーカーがSAF事業へ参入している。
はじめに 企業の脱炭素戦略は「理想」から「現実」へ（Ⅷ）
燃料業界におけるカーボンニュートラルは、様々な産業分野の動向を踏まえ、生産量や製造コストの面から現実解となり得る「グリーン燃料」の方向性を模索している段階にある。一方で、収益拡大を求める株主からの圧力や根強い化石燃料需要を受け、国内外の大手燃料メーカーは、低炭素分野への急激な投資から化石燃料事業の収益確保に向けた現実路線への回帰を表明している。