自動車

変貌するEV蓄電池の開発動向(Ⅰ)

リチウムイオン電池(LIB)の技術開発で世界に先行した日本であるが、現在の市場は完全に中国勢に席巻されている。この現状を打破するためには蓄電池の産業戦略は重要である。かつて半導体や太陽光パネルがたどった経緯と酷似している。何故、日本は技術開発で先行しても、先行者利益につながらないのか?EVから定置用蓄電池へと拡大が進む中で、国内蓄電池メーカーの投資意欲を高めるためには確実な国内市場の拡大が基本であり、蓄電池ユーザーの購買意欲を高めるには高性能・低コスト化がポイントである。しかし現時点で、両機軸とも見通しすら立っていない。
はじめに

天然水素の夢について

マスコミは情報発信に慎重になるべきである。現状抱える切実な問題が、「将来の夢の技術」で容易に解決できると誤解を与えることがあってはならない。インフラ系の夢の技術の可否は経済性の成否によって判断される。過去を振り返れば明らかである。
原子力

非軽水炉型SMRの開発動向について(XIII)

英国、カナダ、ドイツ、フィンランド、スウェーデンなどは技術的な難易度と莫大な開発費用から、経済性が見出せないとし、高速炉を開発せず使用済核燃料を直接処分する方針を打ち出している。一方、日本は当初の計画をはるかに超える再処理工場への投資や、「高速炉実証炉」の開発、将来的には「高速炉実用炉」の開発をめざしている。
原子力

非軽水炉型SMRの開発動向について(Ⅻ)

高速炉は、使用済燃料に含まれるプルトニウムを分離・回収して再利用する「核燃料サイクル」の中核となる。国内では、1977年に初臨界を達成した基礎段階の実験炉「常陽」、1994年に初臨界を達成した発電できる原型炉「もんじゅ」を開発した。しかし、トラブルが相次いだ「もんじゅ」は、2016年に廃炉が決定した。
原子力

非軽水炉型SMRの開発動向について(Ⅺ)

エネルギーの安定供給は各国の重要政策課題である。米国は一度は開発を中止したが、核燃料サイクルに再び着目し高速炉開発を推進。フランス、ロシア、中国、インドは、積極的に高速増殖炉の開発を進めている。一方、英国、カナダ、ドイツ、フィンランド、スウェーデンなどは技術的な難易度、莫大な開発費用から、経済性が見出せないとし、高速炉開発は中止している。
原子力

非軽水炉型SMRの開発動向について(Ⅹ)

再生可能エネルギー水素は技術的に成熟しており、欧米中は大型水電解装置導入による低コスト化に舵を切っている。一方、高温ガス炉による水素製造はHTTR建設当初からの目標で、既に20年超を経過しているが経済性を含めた見通しは立っていない。今、どちらを選択すべきか?
原子力

非軽水炉型SMRの開発動向について(Ⅸ)

茨城県大洗町に日本原子力研究所(現日本原子力研究開発機構、JAEA)の高温工学試験研究炉「HTTR:High Temperature Engineering Test Reactor」が建設され、1998年11月に初臨界を達成。2004年4月には、原子炉出口冷却材温度:950℃での全出力(熱出力:3万kW)運転に成功した。
原子力

非軽水炉型SMRの開発動向について(Ⅷ)

次世代炉として注目される高温ガス炉は、中性子減速材に黒鉛、原子炉冷却材に高温ヘリウムガス(He)を使う熱中性子炉である。ウラン燃料を黒鉛などで被覆し、燃料温度が高くなると自然に中性子を吸収して核反応が減衰する。化学的に安定なHeガスを使うことで、水素爆発や水蒸気爆発の危険性が排除される。
はじめに

企業の脱炭素戦略は「理想」から「現実」へ(Ⅻ)

グローバル製造業は、従来のカーボンニュートラル一辺倒から、財務の健全性を維持しつつ現実的なスピードで脱炭素を進める方向に舵を切っている。これは脱炭素の後退ではなく、“持続可能で実効性の高い脱炭素への移行過程”と捉えることができる。世界で起きているカーボンニュートラルの見直しは、理想の放棄ではなく、“持続可能な脱炭素への再設計”である。今後は各国のエネルギー事情、産業構造、地政学リスクを踏まえた現実解の政策設計が求められる。 脱炭素は、”実効性”と”継続性”を両立させるフェーズに移行した。
はじめに

企業の脱炭素戦略は「理想」から「現実」へ(Ⅺ)

次世代燃料として「グリーン燃料」の開発が進められており、①バイオ系燃料(バイオマス・バイオガス・バイオ燃料)、②合成燃料(e-fuel)、③水素系燃料(H₂・アンモニア)に分類できる。世界のほぼ全ての燃料メーカーは、 天然ガスの水蒸気改質(SMR)+CO₂回収(CCS)で製造される「ブルー水素」を短中期の主力製品と位置づけている。その理由は明確で、①グリーン水素より低コストで大量生産が可能、②既存の天然ガス設備を使えるため投資を抑えられるためである。